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株式投資を行なう上で着目すべき中央銀行の金融政策

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株式投資を行なう上で着目すべき中央銀行の金融政策

市場で選択される有益な考えにいち早く乗ることが投資成功のカギ

 前回の「年初から低迷が続く日本株相場の展望」において、私利私欲では動かない日米欧の中央銀行の政策に着目して中長期的スタンスで臨めば、現水準からの投資成果は十分に得られると述べました。本日は、この点についてもう少し解説したいと思います。

 株式市場では、個々の投資家が利益を上げることを目的に独立した意思決定を行った結果、最終的にファンダメンタルズに基づく有益な考えが選択されて市場が効率的に機能すると考えられます。

 これを現在の日本株市場に当てはめると、中長期的なファンダメンタルズからは割安との見方が有力ではあるものの、短期的には市場の非効率を捉えたヘッジファンドがHFT(高速高頻度取引)などを通じて価格変動を増幅させている状況と言えます。

 米ヘッジファンド・リサーチの調査によれば、今年3月末の世界のヘッジファンド残高は2兆7016億ドル(約280兆円)と過去最高額に達していることから、その影響力には十分に注意を払う必要があります。

 しかし、HFTで鞘取りトレードを行なうヘッジファンドと一般投資家との情報格差は歴然としており、まともに対抗あるいは利用しようとしても不可能です。

 そうであれば、最終的に市場で選択されるファンダメンタルズに基づく有益な考えにいち早く乗ることが投資成功のカギであり、その拠り所が日米欧の中央銀行の金融政策なのです。

世界の金融市場自体が、主要中央銀行の金融政策動向に敏感に反応

 中央銀行の金融政策に着目するメリットは、中央銀行が豊富な情報量に基づく客観的な経済の現状や先行きの見通しを示しているほか、世界の金融市場自体がグローバルマネーの出所でもある日米欧の中央銀行の金融政策に敏感に反応することにあります。

 無論、市場が催促相場として中央銀行を正しい方向に導くこともあり得ます。しかし、ヘッジファンドが大量の資金を背景に、ボラティリティの上昇を狙って価格変動を増幅させる側面があることを勘案すると、デイトレーダーでない個人投資家が目先の株価変動に目を奪われるリスクは大きいと思われます。

 結論として、経済セオリーやファンダメンタルズから外れた株価はいずれ時間をかけて正しい方向に修正されるということを頭に入れて、中長期的なスタンスで臨むことが大変重要となります。(執筆者:青沼 英明)

《青沼 英明》
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青沼 英明

青沼 英明

ハッピーライフ・未来ラボ 代表 新日本証券(現・みずほ証券)での個人営業、法人営業、証券アナリストを経て、ソシエテジェネラル証券、東京三菱証券(現・三菱UFJモルガンスタンレー証券)で証券アナリスト業務に従事。2012年3月より、中長期的な資産運用・財産管理コンサルティング・サービスのほか、生命保険代理店、証券仲介業、不動産・老人ホーム紹介業等を兼業。 <保有資格>:CFP®(日本ファイナンシャル・プランナーズ協会認定)、日本証券アナリスト協会検定会員、トータル・ライフコンサルタント(生保協会認定FP) 、宅地建物取引士、第一種証券外務員資格 寄稿者にメッセージを送る

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