超円高時代、私は円高の恩恵を受けていました。例えば、海外製のマウンテンバイクをアメリカのネット通販で購入した際、通常約10万円するものを円高のため、約8万円で手に入れることができたなどです。

しかし現在は時代が変わり円安の時代。円安とは文字通り、日本人である私たちが日本で使っているお金の円が安くなることについてです。私たちの生活の中で、単純にこの円安が発生すると、物価が上昇しスーパーなどで売っている食料品や日用品も高くなってしまいます

過度の円安はインフレーションを招き、物の価値がお金の価値を上回ってしまうことが考えられます。そうなってくると、国民は節約を迫られる経済が今後到来しそうです。食卓に並ぶおかずが1品減らされたり、多くの飲食店・小売店が淘汰されるということが起きる可能性があります。円高の頃と比べると、一般家庭は損をする場面がよく目につきやすくなるでしょう。

円安による生活用品の値上げ

そもそも円安は、日本で生活する国民全員に影響のあるものであり、誰もが逃れることのできない支出の上昇であります。特に値上がりのイメージが強いのが、輸入に頼っている商品で小麦が5年前の超円高時と比較して約3割上昇とパンや小麦粉の価格上昇に反映しております。

また面白いデータをあげると、実は消費税増税よりも円安の方が家計の支出負担額は大きとなっています。(参照元:dot.asahi

購入する物や地域・収入によって変化はありますが、円安に関しては低収入になればなるほど影響力は大きくなります。ドル円レートが120円で、年収別の負担率は年収200万円で約4.9%、年収800万円で約2.4%と実は高収入の人の方が負担率は少ないのです。消費税増税だけでなく、為替レートまでも庶民の家計を苦しめていると言えます。

超円安は、ただお金を持っているだけで損をする

通常円安は、日本の国力や経済が弱まることによって、日本の通貨である円の価値が大幅に下落します。一ドル100円時に10万円を所持していて、一ドル110円になればドルから見て約九千百円の価値の下落になるのです。金額や円安が大きくなれば当然価値の下落幅は大きくなります。

見えないところで、実は資産が目減りしてしまっているのです。そのためにただ貯金せずに物にかえる人が現在は増えています。不動産を新たに購入したり、外貨や金を所持したりと、自分の資産価値を減らさないように運用を考えている人が多いのです。今後は大きな円安に備えられる生活防衛の準備を自ら考える時代なのです。(執筆者:伊藤 稔)