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急速に接近する「不動産とIT」 「IoT物件」かどうかも人気物件の条件に

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急速に接近する「不動産とIT」 「IoT物件」かどうかも人気物件の条件に

世間では空き家が問題になりつつありますが、今年は引っ越し難民が懸念されるほど春は多くの人が新しい生活のために新居を探す時期であります。

そこで人気がある物件として、駅に近いとか、コンビニに近いとかなどの立地条件による利便性以外に、近年はその建物がIoT物件かも選択対象になるようです。

不動産、IoT

IoT物件とは

IOT物件とは、ご存じのようにインターネットでありとあらゆるものがつながっている不動産物件でありまして、代表的なものとして次のような設備を備えているものを示すようです。

【スマートロック】スマホやICカードで施錠や開錠でき、遠隔操作も可能

【家具や家電の遠隔操作機能】「グーグルホーム」などにより照明や冷暖房を遠隔操作できる

さらに専用アプリを通して管理会社からのお知らせを受け取ったり、室内の気温や不在時における不審者等の侵入を検知してメール等でお知らせしてくれる機能を持つものもあるようです。

入居者に対し無料Wifiサービスを提供

またこのようにインターネットに接続するためにはWifi環境がなくてはなりません。

それについてもホテルのように、入居者に対し無料Wifiサービスを提供し、付加価値を高めて選ばれる物件になろうとする動きもみられるようです。

家具・家電もIoTでつながるように

近年は家具・家電付きのサービスアパートメントの供給も増えてきています。

初めから備わっている家具・家電もIoTでつながるほど進化すれば、冷蔵庫で牛乳が足りなくなれば自動的にネットスーパーに注文してくれたり、カロリー計算や健康管理もしてくれたり。

また、クローゼットから気温やローテーションやデーター測定できる「気分」に応じて、服を選んで出してくれる機能もできそうであります。

緊急速報を受信し、対応まで

また地震等の災害時には緊急速報を受信し、自動的に火を消したり、閉じ込められないようにドアや窓を開放してくれたり。

さらに地震の震度から判断して家にとどまるべきか、倒壊の可能性があるのですぐに逃げるべきかも教えてくれるようになってほしいものです。

最後に

IOT

そこまで行くともう自動車と同じように、不動産もデバイスの一つという扱いになります。

それを供給するメーカーは不動産業よりも、家電メーカーや電子機器メーカーのほうが適切になるのかもしれません

やや遠いと思われえている不動産とITについても、実は急速にその流れに導かれているのかもしれません。(執筆者:田井 能久)

《田井 能久》
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田井 能久

執筆者:不動産鑑定士 田井 能久 田井 能久

株式会社 タイ・バリュエーション・サービシーズ 代表取締役/専任不動産鑑定士 大学卒業後、国内最大手の不動産鑑定事務所に勤務し、1995年に不動産鑑定士資格を取得。その後、米国系不動産投資ファンドに転職し、資産評価業務を担当。全国各地でさまざまな物件の現地調査と価格査定を行った。2006年に独立し、株式会社タイ・バリュエーション・サービシーズ(http://www.valuation.co.jp/)を設立。1,000件以上の評価実績を有し特に相続や訴訟に関連する案件を得意とする。海外事業では滞在型余暇を楽しむ人に助言する「ロングステイアドバイザー」業務を行い、2015年にマレーシアの企業と業務提携開始。MM2H取得アドバイス業務や海外不動産投資アドバイスを行い(https://malaysia-longstay.com/)自身も2018年にMM2Hを取得。元愛知大学非常勤講師で現在セミナー活動もしながら各種WEBメディアに記事提供を行う。 <保有資格>:不動産鑑定士 寄稿者にメッセージを送る

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