投資信託は、少額から投資でき、簡単に分散投資も実現することができるので、個人投資家にとって魅力的な金融商品です。
しかし、投資信託を保有している間は、ずっと手数料を負担する必要があります。
この手数料の中には、個人投資家が気づきにくいものも含まれています。
目次
よく比較対象とされる「信託報酬」
投資信託の手数料として、よく比較されるのが「信託報酬」です。
「信託報酬」は、投資家が保有する投資信託の信託財産から日割り計算で日々差し引かれています。
ですから、直接支払うことはありませんが、投資家が間接的に負担している手数料になります。
例えば、
↓
単純計算で、毎年1万円の信託報酬が信託財産から差し引かれる
ことになります。
これらの信託報酬は、投資信託を販売した販売会社、運用会社、お金を管理している信託銀行の3者で分けられ、それぞれの会社の収入となります。
投資信託の購入時に確認する「交付目論見書」をみると、「信託報酬」がどれほど掛かるのかが分かります。
けれども、保有中に投資家が負担するのは「信託報酬」だけではありません。
そのほかにもある保有中の負担
意外と知られていないのですが、「信託報酬」とは別に「印刷費用」や「監査費用」が別途差し引かれることもあります。
投資信託は、決算ごとに監査法人などから監査を受けるため、その費用が「監査費用」として信託財産から差し引かれることになっている場合があります。
このほか、目論見書の印刷費用などを「印刷費用」として徴収している場合もあります。
これらの費用の計算方法も、「交付目論見書」で確認することができます。
目論見書では確認できない？ 「売買委託手数料」
投資信託の資産運用は、個人投資家と同じように証券会社に「売買委託手数料」を支払って、債券や株式を売買されています。
この「売買委託手数料」も信託財産から支払われるため、投資家が間接的に負担していることになります。
細かく売買を繰り返している投資信託であれば、売買する手数料がかなりの比率になっている場合もあります。
「売買委託手数料」は「交付目論見書」をみても記載されていません。
ですが、「運用報告書」をみると確認することができます。
どんな名目で、どれほどの手数料を支払っているのか？
このように、投資家は投資信託を保有しているだけで、様々なコストを負担することになります。
もちろん、運用のために必要な経費が手数料として差し引かれるものなので、手数料すべてが投資家にとって不利というわけではありません。
しかし、「信託報酬」以外の保有中の手数料は比較されることも少なく、投資家も気付いていないことがあります。
もう一度、自分が保有している投資信託の手数料体系を確認してみてはいかがでしょうか。（執筆者：潮見 孝幸）
