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これでもう、悩みません「iDeCo（イデコ）」と「つみたてNISA（ニーサ）」
資産形成・運用を始めたい時に迷うのがiDeCo（イデコ）とつみたてNISA（ニーサ）という2種類の税制優遇制度です。
多くの人は、
「どっちが良いの？」
「併用した方が良いの？」
という3つの疑問があると思います。
今回は、その3つの疑問をシンプルに比較します。
本記事では現実的な問題として「これを押さえておけばとりあえず大丈夫」という点をピックアップしてまとめています。
※本記事で紹介する以外にも違いは多岐にわたります。
iDeCo（イデコ）とつみたてNISA（ニーサ）の特徴を比較
iDeCo（イデコ）の特徴
・ 基本的に20歳以上60歳未満が加入できる（国民年金または厚生年金保険の被保険者）
・ 会社員や自営業などの区分により年間14.4万円～81.6万円と出せるお金の上限が異なる
・ 投資対象商品は、定期預金・保険・投資信託（金融機関ごとに取扱商品が異なる）
どちらかと言えば、現役世代にあう商品です。
つみたてNISA（ニーサ）の特徴
・ 基本的に日本に住む20歳以上の人で、上限はない
・ 年間40万円まで投資できる
・ 投資対象商品は、金融庁指定の投資信託・ETF
こちらは全世代向けです。
iDeCo（イデコ）と比べると、要件が厳しいので、より長期分散投資において（理論上）合理的な金融商品がそろっています。
iDeCo（イデコ）とつみたてNISA（ニーサ）のメリットを比較
それぞれのメリットを見てみましょう。
iDeCo（イデコ）のメリット
・ 掛金が全額所得控除になる
・ 運用益非課税・再投資
・ 受け取り時に各種控除がある
節税面では明らかに有利です。
課税所得がある人にとっては、
という点が大きいからです。
人によっては、所得控除の効果だけで、累計数百万円の節税になることもあり得ます。
運用益の非課税はどちらも同じですが、iDeCo（イデコ）の方は、運用益が内部で再投資されます。
つまり、複利効果が発生しやすいです。
つみたてNISA（ニーサ）のメリット
・ 20年間運用益非課税
・ いつでも資産を引き出せる
・ 口座開設手数料・口座管理手数料が無料
・ 投資対象商品が、厳選された金融庁指定の投資信託・ETF
いつでも資産を引き出せるので流動性に優れている点がメリットと言えばメリットです。
ただし、人によっては短期の保有で売却し、短期投資的になるデメリットもあります。
iDeCo（イデコ）とつみたてNISA（ニーサ）のデメリットを比較
次にデメリットを見てみましょう。
iDeCo（イデコ）のデメリット
・ 原則として60歳まで引き出せない
・ 口座開設手数料2,777円（税込み）*口座管理手数料2,004円～7,000円程度（金融機関による）
原則として60歳まで引き出せません。
これは、「老後の資産形成」が主な目的だからです。
不便なようですが、実はデメリットではなく、メリットに入れても良いところです。
なぜかと言いますと、60歳まで引き出せないということは、60歳までは少なくとも「消費活動による資産の目減りがない」からです。
人の気持ちは「ふわふわ」したものでもありますので、手元にお金があると、つい使ってしまいがちです（資産効果と言います）。
ところが、強制的に引き出せないことで、ある意味確実に資産形成ができます。
*リスク商品の場合元本割れなどの価格変動リスクがあります。
つみたてNISA（ニーサ）のデメリット
・ 掛金の所得控除がない
・ 現在のところ、2037年までしか新規に投資できない
・ 一般NISA（ニーサ）との併用ができない
現在のところ、2037年までしか新規投資ができないことになっていますが、今後、改正される可能性もあります。
残る疑問「どっちが良い？」、「併用すべき？」
最低限知っておく「iDeCo（イデコ）」と「つみたてNISA（ニーサ）」の違いを考えて、残る疑問は「どっちが良い？」と「併用すべき？」です。
「どっちが良い？」
資産を60歳まで使う用途がない、という前提なら、節税面で見た場合はiDeCo（イデコ）に軍配が上がります。
資産を60歳までに使う用途（住宅購入や学資）があるのなら、どうしてもつみたてNISA（ニーサ）が選択肢に挙がります。
つまり
というところです。
ただ、老後のための資産形成を考えるなら、iDeCo（イデコ）を優先すべきかと思います。
「併用すべき？」
どちらもお得な制度なので、資金に余裕があれば、ぜひ併用すべきだと思います。
今後は少子高齢化と長寿化で老後資金が不足気味になる人が出てくる可能性があります。
女性の場合、統計的に見て4人に1人が100歳程度まで生きる可能性があります。
70歳や80歳になってから、あわてて資産形成をしようとしても、新たな余裕（公的年金以外の収入）がない可能性もあります。
いまからできることを、毎月コツコツと行うことは、ムダではないように思います。
「自分の老後資金は自分で面倒を見る」そんな時代が現実になっているのかもしれません。（執筆者：佐々木 裕平）
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