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高齢者家計を再度確認
高齢者の家計は、統計上、現状でも恒常的な赤字状態です。
将来、この赤字幅は拡大していくものと考えられています。
つまり、公的年金に平均的な貯蓄額を足し合わせても、ある程度の年齢を超えて生き続けるには資金が不足してしまうことは明らかで、当然多くの人は相当な高齢まで働き続けざるを得ません。
場合によっては、一生働きます。
このトレンドに合わせて、政府も70歳以上の厚生年金加入を義務化するなど、働き続ける環境を整備しています。
働き続ける条件
「働き続ける」と言ったところで、雇用されての労働を継続するには肉体的な条件を満たす必要がありますし、時間の拘束も受け続けるし
という問題があり、働き続けるには、自分で自分を雇用するのが理想的という結論です。
このとき、必ずしも会社を設立したりであるとか、大きなおカネを投入したりという必要はありません。
「高齢者による起業」など考える必要はなく、「不足を補う分」を稼げば十分だからです。
現状において、高齢者家計の収入の8割は公的年金です。
今後、家計収入に占める公的年金の割合は、確実に減っていきますが、一部にウワサされているように、制度がハタンしたり、崩壊することはありません。
将来も、公的年金が高齢者の家計収入においてトップであることに変わりはありません。
高齢者が働く場合、目標は
です。
具体的に月あたりで換算すれば、何十万円といった額ではなく、数万円、十数万円といったレベルになります。
高齢者にふさわしい稼ぎ方
ここで、高齢者が働き続ける場合の理想的な条件をまとめてみます。
・肉体的にキツくない。
・マイペースで出来る。
・自宅で出来る。
・意図して止めない限り継続出来る。
・おカネをかけなくて良い。
といったところで、目標金額は数万円～十数万円くらいで十分です。
ネットビジネスであれば、これら条件をすべて満たすことが可能です。
ただ、ネットビジネスと言っても、物販関連は高齢者には体力面でキツく、継続性に難があります。
この場合も選択肢は多くはなく、自分のコンテンツへアクセスを集めて広告収入を得るのが目標達成に最適です。
具体的に言えば、グーグル社の運営する「アドセンス」というシステムです。
アドセンスであれば、アクセスしてくれた人が広告をクリックするだけで、そのままコンテンツ提供者の収入となります。
実際に、何かを販売する必要はありません。
極端な話、通常のビジネスに必要な「顧客」すら必要ありません。
個人がアドセンスによる広告収入を得るには、
・YouTubeに動画をアップするか
という2択になります。
下記チャンネルをご参照下さい。83歳のYouTuberがいらっしゃいます。
背後にプロデューサー的な人がいるのは明らかですが、これだけのチャンネル登録者数があれば、収益は公的年金の数倍となるはずです。
「出来ない理由」を並べるのはやめましょう(笑)。
必ずしも「顔出し」の必要はないし、YouTubeなら英語圏へ向けての発信も可能です。当たれば、結構な収入、しかも継続収入となります。
アドセンス収益化のハードルが高いと感じる場合は、趣味の情報を発信して、サロンや教室の生徒を募ることくらい、結構、カンタンに実現可能です。
しかも、YouTubeは無料で情報発信が可能です。失敗したところで、何のリスクもありません。
老後対策のひとつとして、リサーチしてみてはいかがでしょうか。（執筆者：金子 幸嗣）
