ニッセイ外国株式インデックスという投資信託があります。
日本を含まない先進国の株式へ投資する商品です。
ニッセイの主力商品が日本の投資信託としては初めて信託報酬0.1%を切りました。
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投資信託を利用する時にまず気を付ける事は信託報酬です。こんな事が良くいわれていますし、私も同感です。
投資歴15年以上の筆者からすると信じられない低コストです。
世界一金融商品が恵まれているアメリカと比べても遜色ありません。
本記事では以下の事を分かりやすく簡単にまとめました。
・ 信託報酬0.1%以下とはどれくらいのインパクトなのか
・ ライバル商品の動向
2分くらいで読めますし、あなたの投資の参考になれば幸いです。
目次
ついにニッセイ外国株式インデックスファンドの信託報酬がついに0.1%切り
2019年6月27日より信託報酬が0.109% から0.099%(税抜き)です。
参考元:ニッセイアセットマネジメント<購入・換金手数料なし>シリーズ6ファンドの信託報酬率引下げ(投資信託約款変更 pdf)について
これは、海外で上場している投資信託(海外ETFと呼ばれる)よりも低コストです。
連動指数はMSCIコクサイと呼ばれる日本を含まない先進国株式へ分散投資をします。
同じくMSCIコクサイに連動した海外ETFにTOKと呼ばれる商品がありますが、こちらは0.25%です。
ニッセイ外国株式の驚異的な低コストが分かります。
低コストにもっとも力を入れているバンガード社のETFにVTという新興国まで含む全世界株式があります。
VTの経費率が0.09%ですので、まさに米国並みの低コストを実現しております。
厳密にいうと信託報酬とETFの経費率は若干違いがあります。
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ニッセイ外国株式の信託報酬が低くなると単純にリターンが良くなる
株価は自分でコントロールができませんが、投資家が唯一できるリターンの改善が信託報酬の安い商品を選ぶ事です。
信託報酬が1%の投資信託に比べ、比較する指数(日経平均やダウ工業株平均)が同じであれば、値動きも同じですので、支払う信託報酬が安いほど効果的です。
投資信託の基準価額=連動指数の動き-信託報酬
信託報酬0.1%の投資信託と1%のものを比べると、単純に0.9%リターンが良くなります。
中身が同じものであるなら、コストの安いものを選びたいです。
投資信託はバスケット方式で数百以上の銘柄をまとめて保有します。
たとえば日経平均やTOPIXといった指数に連動させようとすると、個人ではたくさんの銘柄は保有できません。
信託報酬という手数料を払う代わりに、投資信託では分散投資をしてくれます。
もちろん日経平均やTOPIXに連動する商品もありますし、ニッセイ外国株式インデックスのように海外の株式に投資する事も可能です。
※MSCIコクサイは日本を除く先進国22か国に上場する大・中型株のうち、約1,300銘柄を採用
信託報酬は日々かかっていますが、この記事で書いている0.01%というのは年間に掛かる金額です。
ニッセイ外国株式インデックスファンドのライバル(競合商品)の状況
競合商品では三菱MUFJ国際投信が出しているeMAXIS Slim先進国株式になります。
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こちらも投資する指数は同じMSCIコクサイで信託報酬は0.109%と非常に低コストです。
しかしニッセイ外国株式インデックスファンドの信託報酬引き下げを受けて、徹底対抗の構えを見せます。
参考元:業界最低水準の運用コストをめざす「eMAXIS Slim(イーマクシス スリム)」信託報酬率の引き下げを実施(pdf)
この両者はもともとライバル関係であり、個人投資家が選ぶ投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2018というイベントでも1位、2位の関係でした。
常に先行するニッセイ外国株式インデックスファンドに対し、後追いのeMAXIS Slim先進国株式という状態です。
ただ、こういった競争があってこその信託報酬引き下げという恩恵を受ける事ができるわけです。
筆者が投資信託を使い始めた当時は同じ比較対象であるMSCIコクサイではステート・ストリート外国株式インデックス・オープンしかなく、信託報酬は0.99%(税抜き)でした。
まさに一桁違うという時代になったと実感します。
確実にリターンをコントロールできるのは信託報酬を安くする事だけです
・ 2019年6月27日より信託報酬が0.109% から0.099%(税抜き)に引き下げ
・ 投資先進国の米国並みの低コスト商品となった
・ 個人投資家はリターンのコントロールはできないが信託報酬は低いものを選べる
・ 信託報酬が低いほど手元に残るリターンは良くなる
・ ライバルのeMAXIS Slim先進国株式は0.109%
・ 競争があるため、信託報酬が下がってきた
上述の通り、個人投資家が確実にリターンをコントロールできるのは信託報酬を安くする事だけです。 自らのお金を投資するので、新しい情報をキャッチしながら賢く投資をしていきたいです。 当記事が参考になりましたら幸いです。(執筆者:松崎 正義)