「貸株注意喚起銘柄」を狙った投資法　4つのポイントに分けて解説

今回は、貸株注意喚起銘柄の需給関係を狙った投資法について、4つのポイントに分けて解説していきたいと思います。

ポイント1. 貸株注意喚起銘柄に注目

貸株注意喚起とは、特定の銘柄について空売りが増加しており、今後も空売りが増加すると株不足となり、逆日歩が発生し、空売りが禁止となるリスクが高いことを意味します。

つまり、規制の一歩手前の状態であり、これが公表されるとこれ以上空売りするのが難しくなるので、底打ちのサインとなる場合があります。

ポイント2. 逆日歩がどれだけついているのかを確認

貸株注意喚起銘柄に指定されるということは、これから空売りされる可能性が低くなることを意味します。

どちらかというと品薄状態となることから逆日歩が発生し、空売りしている人は信用買をしている人に手数料を支払う必要があるのです。

それが大きくなるほど、空売りの買い戻しが発生する可能性が高くなりますので、逆日歩が過去の平均以上となっている銘柄には特に注目する必要があります。

ポイント3. 信用倍率が1倍以下の銘柄に注目

信用倍率とは、空売りに対して信用買残が何倍あるのかを表したものであり、1倍を超えると買っている人が多いことを意味します。

逆に1倍割れは空売りしている人の方が多いことを意味します。

今回注目すべきは、これが1倍を割っている銘柄です。

空売り残が多いということは将来的に買い戻しが入り易いことを意味します。

ポイント4. 高値を付けた日から6か月後を狙う

信用取引には、半年後に期日が来る「制度信用」と無期限で持てる「一般信用」から取引を選択することができます。

ほとんどの人は金利負担の少ない制度信用取引を利用します。

この性質を利用し、高値を付けた日から6か月後に株価が安値近辺で推移している銘柄を選別します。

ほとんどの場合、期日の1～2週間前から返済注文が出されますので、需給の転換点を見極める必要があります。

貸株注意喚起は重要な指標の一つです

貸株注意喚起銘柄で逆日歩がたくさん付いていると、そこからもう一段売り仕掛けられるリスクは低下します。

さらに、高値から半年後に株価が安値で推移しており、信用倍率が1倍以下の銘柄では、期日で必ず決済しなければならないので信用倍率はさらに低下し、株価が上昇する可能性が高くなるのです。

高値から半年後の株価が安い銘柄を選別するには労力を必要とするため、貸株注意喚起は重要な指標の一つとなります。

需給関係を狙うのならば公表銘柄を随時確認しておきましょう。（執筆者：白鳥 翔一）