※本サイトは一部アフィリエイトプログラムを利用しています

注目記事

投資に使うお金を作る 固定費を減らすアプローチと、税額を減らすアプローチ

投資 株式投資
投資に使うお金を作る 固定費を減らすアプローチと、税額を減らすアプローチ

資産運用は余裕資金で行うのが原則です。

そのため投資に回せるお金をいかにして作るかという視点がとても大事になります。

投資に回せるお金を増やす方法は、基本的に収入を上げるか、支出を下げるかの2つです。

今回はこの2つのアプローチから投資に回すお金を増やす方法についていくつか紹介します。

支出を下げる

支出を下げる

支出を下げるアプローチには毎月の支出を下げるアプローチと税金額を下げるアプローチの大きく2つがあります。

固定費を減らすアプローチ

毎月の支出の項目を大きく分けると固定費変動費の2つがあります。

そのうち管理 しやすいのは毎月の支出金額を計算しやすい固定費です。

その固定費で大きな支出になっている項目の1つにスマートフォンなどを利用する場合の通信費が挙げられます。

この通信費は、大手キャリア(ドコモ、au、ソフトバンク)から格安SIM業者に変更するだけでだいぶ安くなります

もし、まだ大手キャリアを利用されている方は、通信業者を変更しただけで毎月の支出を大きく減らすことが可能です。

税金額を減らすアプローチ

各種所得控除を利用した節税機能に着目する視点もあります。

会社勤めの方で医療費が多い方や住宅ローンのある方が確定申告をするケースはよくありますが、他にもいくつか方法があります。

iDeCoを利用する

資産運用を行う場合、毎月の積立型の運用にして非課税制度であるiDeCoを利用する方法があります。

iDeCoを利用すれば、運用益や老後の受取時の税金が優遇されるだけでなく毎月の掛け金が所得控除になるため、iDeCo利用開始から毎月節税のメリットを受けることが可能です。

iDeCoを活用した資産運用の方法については下記の過去記事もご参照下さい。


ふるさと納税を利用する

すでに、iDeCoを利用している場合や、まだ資産運用を始められていない方は、ふるさと納税による寄付金控除を利用するアプローチもあります。

ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付ができる制度のことです。

手続きをすると、所得税や住民税の還付・控除が受けられます

しかも、納税先の自治体よりたいていの場合、返礼品をもらえます。

寄付後に確定申告を行うことで、その寄付金額の一部が所得税及び住民税から控除されます。

原則として一定金額までは、自己負担額2,000円を除いた全額が控除の対象となります。

2019年内に手続きを行えば、今年度の確定申告時の寄付金控除をすることが可能です。

ご関心のある方は準備を始めてみてください。


収入を上げる

収入を上げる

収入を増やすアプローチは一般的に手間も時間もかかりますし、努力しても実際に収入が増えるとは限らないので、基本的には支出を削減するアプローチの方を優先的に行うとよいでしょう。

ただ、仮に実践してお金が増えなかったとしても意味のあるアプロ―チも考えられるので、その方法を1つだけ紹介します。

ポイント投資

買い物をしたときにもらえる各種ポイントを利用したポイント投資を利用すれば、お金を減らす心配なく投資の疑似体験ができます

ポイントが増えれば、買い物などでお金と同様に利用することが可能なので、実質的に収入が増えたと考えられます。

反対に運用に失敗しポイントが減ってしまった場合、買い物などに利用できるポイントも減ってしまいます。

しかし、実際のお金は減らないですし、投資を疑似体験した「投資の経験」は得られます。

ポイント投資をしたとしても、大きく資産を増やすことができるわけではありませんが、お金のリテラシーの向上にはつながり、ポイント運用以外の面で役立てることが可能です。

お金のリテラシーが向上すれば、間接的にも収入を増える機会が増えるので、収入を増やすアプローチとしても有効です。


毎月の家計管理で収入を増やす方法と減らす方法については、さまざまな方法が他にもたくさんあります。

今回記載したのはそのうちの一部です。

ご自身で実践しやすい方法を考えて、実践してみてください。(執筆者:佐藤 彰)

《佐藤 彰》
この記事は役に立ちましたか?
+0

関連タグ

佐藤 彰

佐藤 彰

全国に営業店を構える対面型証券会社とIT系の証券会社に勤務し、2019年4月に独立しました。金融機関在籍時は、主にコンプライアンス部門に所属し、若手社員教育、コンプライアンス研修、投資信託販売のチェックを主に担当していました。金融機関外での金融教育の必要性を実感し、現在は主に投資信託による資産形成を支援するファイナンシャルプランナーとして活動しています。コーチ資格も保有しており、投資と心理にも着目した情報発信をしています。 <保有資格>AFP、米国CTI認定プロフェッショナルコーチCPCC 寄稿者にメッセージを送る

今、あなたにおススメの記事

特集