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2月に急落した日経平均株価
新型コロナウィルスの感染拡大が、イタリアやイラン、韓国においても確認された2月の最終週（2月24日～28日）に世界的に株価は急落しました。
日本の株式市場では、2月24日が天皇誕生日の振替休日であったため、25日の寄り付きから株価が暴落をみせました。
結局、25日からの4営業日で日経平均株価は2,243円（9.6％）安となりました。
この間はほぼ全面安となり、業績の良し悪しにかかわらず、また新型コロナウィルスが及ぼす影響の度合いにかかわらず、さまざまな企業の株式が売り浴びせられた形です。
株式市場が全面安の局面でこそ冷静な判断
全面安になった際に考えるべきことは、
・ なぜそれだけの下落幅になったのか
ということです。
全面安になる時には、狼狽売りといって、恐さゆえに何も考えずにいくらでもいいから売りたいという人が出てきます。
また、最近の機関投資家はプログラムによる高速の自動売買システムを導入しているため、新型コロナウィルスの蔓延などといったニュースが流れると、自動的に大量の売りを出してきます。
その結果、企業の業績から見ても、あるいは受ける影響の度合いから見ても、本来であれば株価が下落する必要のない銘柄までまとめて下がってしまうことが多々あるのです。
今回の急落局面でも同じことが言えます。
そのため、今やるべきことは、
ことです。
2月最終週の下落の状況を踏まえると、3つのグループに分けて考えるのが最良かと思います。
グループ1：新型コロナウィルスの影響を大きく受けてしまう業種
例えば、人や物の移動が制限されることにより影響を受ける空運や外食、小売り、海運、鉱業といった業種です。
グループ2：コロナの影響があっても今後拡大する分野
新型コロナウィルスの影響を受けるものの、今後の市場が大きく拡大していくと思われる分野に関連する銘柄群です。
例えば、5G（次世代高速通信規格）やクラウドに関連する分野です。
グループ3：新型コロナウィルスの影響を受けない業種
ヘルスケアや通信、ゲームといった業種が挙げられるでしょう。
株式市場が急落すると、パニックになってしまい冷静な判断ができなくなってしまうのも仕方のないことですが、そのような時にこそ冷静になり、次の投資機会を探ることが株式投資の成功の秘訣です。
新型ウィルスの影響を受けない銘柄が狙い目
今回の2月の最終週の株式市場の下落局面では、ほぼ全面安の展開となっており、新型コロナウィルスの影響を受けない銘柄まで売り込まれています。
しかし、そのような銘柄は、感染者数が増えたところで業績には影響ないわけですから、本来は下落する理由がありません。
従って、
可能性があります。
冷静な判断で、投資収益を上げるチャンスを掴み取ってください。（執筆者：土井 良宣）
