コロナウイルスの影響で世界中で外出禁止・自粛モードになりました。

多くの企業がリモート・ワークに切りかえています。

プライベートでも自宅で過ごす人が増えており「Zoom飲み」というオンライン飲み会が日本でもはやりはじめています。

「Zoom」は、米国発のオンラインビデオ会議のサービスの中でも人気のサービスです。

しかし、コロナウイルス感染拡大の影響で、世界中で一気に「Zoom」の利用者が増えてセキュリティの問題が指摘されるようになりました。

例えば、「Zoom」で会話をしているところに、いきなり知らない人が入ってきて「荒らし」行為をするズーム・ボムが問題視されたのは記憶に新しいところです。

投資家の中には「Zoomは大丈夫なの?」と思う方もいるかもしれません。

しかし、「Zoom」はまだまだ業績を伸ばせる可能性があります。

セキュリティの脆弱性の指摘後も「Zoom」の株価はそれ程下げていない

Zoom キャンドルチャート

≪画像元:Yahoo! Finance

「Zoom」は、現在、流行中のオンラインビデオ会議ソフトの会社です。

zoom公式サイト

≪画像元:Zoom Video Communications

「Zoomのセキュリティに問題があるのではないか?」

と騒がれはじめたのは2020年の2月から3月にかけてでした。

コロナウイルスの影響で在宅ワークやオンライン会議の需要が拡大し、2019年12月には1,000万人だったユーザーが2億人にまで膨れあがり、セキュリティの穴をつくいたずらが相次いだためです。

しかし、株価を振り返ってみると

セキュリティリスクが騒がれた割には株価は下げておらず、むしろ4月に入ってから反発して伸びている

のです。

Zoomの株価は4月に入ってから反発して伸びている

≪画像元:Yahoo! Finance

「Zoom」の年間の売上は2017年から上昇中です。

ユーザー数の拡大とともに売上も順調に伸びているのです。

セキュリティの脆弱性のニュースは、「Zoom」を投げ売りする理由としては十分なのでしょうか。

簡単に利用できるがセキュリティ対策が甘かった

オンラインビデオソフトとして「Zoom」が世界中ではやった理由は、

・ 手軽に利用できる

・ 回線が安定している

この2点です。

「Zoom」の前にも「Skype」というオンライン通話可能なソフトがありました。

「Skype」でもビデオチャットは可能です。

しかしなぜ、後発の「Zoom」がシェアをとれたのでしょうか

「Skype」は、Web会議の主催者と参加者の間でIDの交換が必須で不便だったからです。

一方で、「Zoom」は主催者が招待者にアドレスを送るだけでビデオチャットできます

例えば、「Skype」で機械やパソコンに疎い上司とオンライン会議をする場合には、上司のPCやスマホに「Skype」のソフトのインストールやID交換をしなければなりませんでした。

しかし、「Zoom」ならアドレスを送って開くように伝えるだけです。

この簡易性が「Zoom」の市場を拡大しました

簡単な反面、誰でも「Zoom」のアドレスが分かってしまえば「荒らし」行為が可能で「Zoom」のアドレスを適当に入力して、いたずらする人も出てきてしまいました。

セキュリティ対策を早急に推進「ズーム・ボム」にも迅速対応

NECネッツエスアイ

≪画像元:NECネッツエスアイ

「Zoom」は、ズーム・ボムに対して早急なセキュリティ対策を施しました

「Zoom」の国内販売代理店である「NECネッツエスアイ」によると、

・ ホストが待合室とパスワードを指定する

・ メールアドレスで参加できる人を限定できる

・ ホストの権限で荒らしが入ってきても退場させられる

このような機能が実装されました。

ひと言で言えば、ホストがビデオ会議に入れる人の入場制限をしたり、自由に退場させることが簡単になったということです。

多くの人が手放せない使いやすさ「Zoom」の成長はまだまだ続く

公共性の高い政府や団体、企業の中には「Zoom」の使用を制限するところもあります。

例えば、台湾政府やNASA、シンガポールの教員、ドイツ外務省、Googleなどです。

「Zoom」は、ズーム・ボム以外にも「通信の暗号化が不十分なのではないか」という指摘があるため、重要な機密を扱う団体では使用を控える動きもあります。

しかし、一般的なオンラインのコミュニケーション利用や簡単な打ち合わせであれば、「Zoom」で大丈夫だと考えるユーザーもいます。

使いやすさを捨ててまで他のサービスに乗り換えられない人もいて、ビデオを介したオンラインコミュニケーションを利用する人は今後も増加するでしょう。

「Zoom」は投資対象として、まだまだ検討できる銘柄の1つであることに変わりありません。

ユーザーが1,000万人から2億人にまで増えているのです。

セキュリティの懸念で制限されるユーザー以上に、新規ユーザー拡大の勢いのほうが大きいのです。

急成長中だからこそ起きたセキュリティの弱点も対策されており、「Zoom」には投資対象としての十分なポテンシャルがあります。

「Zoom」は今も投資対象として検討してもよい銘柄

「Zoom」は、セキュリティ対策も日々アップデートされており、使いやすい「Zoom」から他のサービスに乗り換えない層が一定数いることでしょう。

オンラインのビデオ会議をさまざまな形で使う層も拡大中であるため、「Zoom」は今も投資対象として検討してもよい銘柄と判断して差し支えありません。(執筆者:田守 正彦)