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フリーランスのWEBライター。教育機関やバンコクの大学で働く傍、海外投資に興味をもち20代の頃から香港やアメリカの証券口座に直接行き、口座を開いて実際に取引をしていました。得意分野は投資・教育・旅行・新しい働き方です。新しい分野にも積極的に挑戦しています。 寄稿者にメッセージを送る
今や日本の海外投資といえば米国株なのではないでしょうか。 大手ネット証券も米国株取引に力を入れており手数料も安くなり選択できる銘柄も増えました。 しかし意外に香港市場が少しずつにぎわってきています。 香港は国家安全維持法
EC市場が近年、伸びており自社でネットショップを立ち上げるプラットフォームが国内でも注目されています。 現在、EC業界で注目を集めているのがカナダ発のShopifyと日本のBASEです。 どちらも2020年の注目銘柄で米
最近は、ネット証券の外国株取引サービスが充実してきましたが、昔ながらの対面の証券会社でも外国株を取引できます。 対面証券の外国株取引サービスでは、ネット証券ではあまり見かけないイギリスのロンドン市場、ドイツのフランクフル
最近、運動不足で悩んでいませんか。 コロナウイルスの感染拡大で屋内のジムに行く際にもその都度体温を測られて、行くのが億劫になってしまった方もいらっしゃると思います。 在宅ワークが続いて外出する機会も少なくなり、気づけばお
Shopifyが日本進出に本腰を入れています。 Shopifyとは、アマゾンキラーと呼ばれる自社EC構築支援システムを提供している企業です。 自社ECということは、Amazonや楽天のようなECのプラットホームに出店する
2020年11月3日には米大統領選が控えています。米国株は大統領の打ち出す政策次第で展開が大きく変わります。 大統領選は共和党のトランプ大統領と民主党のバイデン氏の争いです。 世論調査だけに注目するとバイデン氏が有利と言
日本人の米国株投資環境は非常に充実してきました。 たとえば、大手ネット証券でも米国株の取り扱いに力を入れていて、取扱銘柄数も増え手数料も下がりました。 また、特徴的な注文方法や手数料体系を全面に押し出している個性的な外資
「NYダウ30」の銘柄構成が2020年8月に更新されました。 NYダウと言えば米国を代表するグローバル企業30銘柄で構成されるインデックスです。 日本で言うところの日経平均のような位置づけで市場関係者にとってはお馴染みの
最近、市場関係者の間で注目されているテーマのひとつが食のIT革命です。 人類にとって食は生きていくうえで避けては通れません。 Netflixを1か月我慢することはできるかもしれませんが、1か月飲まず食わずの生活はできませ
最近クリーンエネルギー関連の銘柄が米国株投資の世界で話題になっています。 そこで、本記事ではクリーンエネルギー関連でいま最も注目を集めている「プラグ・パワー（PLUG POWER）」を紹介します。 「プラグ・パワー」は米
リモート・ワークもコロナウイルス感染拡大の影響をうけ世界中で広まりました。 それに伴いオンラインで契約を完結することが当たり前になりました。 世界中のオンライン契約で存在感があるのが米国のドキュサイン(DCU)です。 ド
金が約10年来の高値を抜けようとしています。 米国の失業保険の申請は2020年7月下旬の段階で再び増加に転じており、コロナウイルス拡大第2の波で世界中の観光地がシャッター街と化しています。 米国の中央銀行がお金を刷って市
最近の投資メディアで気になっていること 投資に絶対はありませんから、将来予測はあまりするべきではありません。 しかし、 ・ S＆P500のインデックスファンドを積立投資しておけば資産運用はOK ・ 世界株インデックスに積
米国株投資をする際に決算や財務諸表、テクニカル分析（チャートを読む）を見て判断する投資家は多いのではないでしょうか。 もちろん、これらは個別株投資をする際の必修科目のようなもので、とても大切です。 しかし、市場全体の大き
2020年7月初旬、現在の金価格が約10年来の高値をつけるかどうかが市場関係者の間で注目されています。 新高値をつけることを、米国では「ブレイクアウト」といいます。 普通、過去最高値をつけると「高すぎて買うべきではないの
米国株や中国株に投資をする際によく議論になるのが、 「国内口座と海外口座のどちらが良いのか」 というテーマです。 2000年代は国内から海外投資ができる環境はあまり整っておらず、投資できる国も銘柄も限られ、手数料も安くは
Bloombergの2020年6月10日のニュースで、 空売りを得意とするヘッジファンドのマネージャー、カイル・パス氏の創業したヘイマン・キャピタル・マネジメントが香港ドルの暴落に賭けたファンドをスタートさせた ことが報
2020年6月19日に「iシェアーズ S＆P500 米国株ETF（為替ヘッジあり）」が東京証券取引所に銘柄コード2563で上場されることになりました。 日本株と同じようにできる米国株のインデックス投資の選択肢が増えること
新型コロナの影響で米国株は勝ち組と負け組がはっきりと分かれています。 たとえば、巣籠もりに絡むIT関連銘柄の決算は、コロナ禍の最中でも概ね悪くはありませんでした。 一方で、百貨店や旅行関係など売上が大きく落ちこんでしまっ
2020年6月現在、海外投資家は香港の情勢を注意深く見守る必要がでてきました。 特に米国市場に上場されている中国株ADRに注意が必要です。 アメリカの株式市場では現地の企業だけでなく日本やイギリス、台湾、ブラジル、インド
あのエアビー（Airbnb）が方向転換をしてオンライン体験サービスをはじめたことが話題になっています。 もしかしたら、あなたも世界中の人を相手にホストができるかもしれません。 新しい収入源ができるかもしれません。 民泊予
「退職金を元本割れさせずに増やしたい！」 そのような方におすすめなのが「退職金専用定期預金」を利用する方法です。 投資信託の積立の場合には、優れたインデックスファンドであっても元本割れのリスクは必ずあります。 カンボジア
TinderやPairsで出会いを求める男女が日本でも当たり前になってきました。 一昔前、マッチングアプリは「出会い系」と呼ばれアングラなイメージで表立って利用しているとは言いづらいサービスでした。 しかし現在は男女がマ
コロナで需要が高まる「Wayfair」 コロナ禍で家にいなければいけない時間が長くなった人も多いのではないでしょうか。 日本では、法的な強制力はありません。 しかし欧米では、外出に厳しい罰則規定を課しているところもありま
2020年の4月現在、新型コロナウイルスの感染拡大による影響でNYダウは反発はしているものの、未だに3月前の高値には及ばない状況です。 例えば旅行業や宿泊業など都市のロックダウンや緊急事態宣言によって外出が難しいビジネス
コロナウイルスの影響で世界中で外出禁止・自粛モードになりました。 多くの企業がリモート・ワークに切りかえています。 プライベートでも自宅で過ごす人が増えており「Zoom飲み」というオンライン飲み会が日本でもはやりはじめて
自分の両親や親族から、退職金の資産運用について相談されたことはないでしょうか。 私事で恐縮ですが、実は私の父が定年退職したため退職金の運用をどうするべきか相談を受けました。 もしかしたら、これから私と同じように親世代から
米国株は、2020年2月下旬にコロナウイルスや大手企業の決算の悪化で大きく下げました。 2月25日のNYダウは1,000ドル以上の下げでした。 右肩上がりで伸びていた米国株ですが、利益確定やリスク回避の売りの動向が見られ
働き方改革で副業ブームになりました。 中には副業が起動に乗り独立してお店を開く方もいるかもしれません。 会社から給料をもらう以外にも自分でビジネスをしたいと考えてる人に知ってほしいサービスが誰でもネットショップを開けるS
海外投資と聞くと富裕層や大金持ちを想像する人がいるかもしれません。 しかし、海外投資は一部の富裕層だけのものではなくなりました。 証券会社の企業努力によって低コストになり、今や海外投資は珍しいものではありません。 一方で
2020年3月16日、米国株は過去最大の下げで2,997ドル安となりました。 米国市場は2020年3月に入ってから下げトレンドに入り、売りが売りを呼ぶ展開が続いています。 株価だけではなく、米国の実態経済でもネガティブな
夜中の下落が怖い 米国株の個別株投資をするなら逆指値という注文が使えるネット証券がおすすめです。 2月下旬から米国株は新型コロナウイルスの影響もあり大きく下落しています。 モルガン・スタンレーも感染拡大の影響を受けて世界
人気化粧品メーカーの1つに、エスティー・ローダー（EL）があります。 日本でもCMを昔から配信しており、大手百貨店の化粧品売り場でもよく見かけるブランドです。 外資系ですが、日本人にも広く知られているのではないでしょうか
米国株投資の取引手数料が下がり誰でも気軽にGoogleやApple、Amazonに投資できるようになりました。 大手ネット証券の手数料は2020年、横並びで手数料よりもサービスで取引口座を選ぶべきです。 マネックス証券が
コロナウイルスの影響 コロナウィルスによって中国市場はネガティブな影響を受けています。 日本でもマスクが市場から消えてしまう騒ぎになりました。 米国市場はコロナウィルスの影響で1月下旬から下げたものの、再び2月初旬から上
2020年1月に世界的な決済ネットワークを提供しているVISAがPlaidを買収したことが話題になりました。 VISAは米国株の中でも注目のFinTech企業で、株価も収益も右肩上がりです。 日本でも、VISAの決済ネッ
