人生にはライフステージというものが存在します。
誕生から学生期、就職から結婚期、退職から老後まで環境に応じて必要な備えというものは変化していきます。
そうであるならば、保険も環境に合わせて見直しをしたほうがいいと思いませんか。
今回はライフステージ別・また、職業スタイル別の一般的な保険の考え方について言及していこうと思います。
それではさっそく中身に入っていきましょう。
あくまで個人的見解と意見になりますので、絶対ではありません。
また、最適な保険はひとりひとり異なるものです。
目次
ライフステージ別 保険の考え方
まずはライフステージに見ていきましょう。
就職期（独身期）
独身時代は医療保険とがん保険くらいでしょうか。
学生時代から共済など安価なセット保障を親御さんにかけてもらっていた場合には、民間の保険会社の商品に見直しをするよい機会かもしれません。
老後資金作りに熱心な方は親に負担をかけない為にも、返戻率の高い終身保険を葬儀代準備とともに活用するのがよいかもしれません。
家族を養う責任がないので、収入保障保険や定期保険などの大きな死亡保障は不要です。
結婚期
最もお金のかかる期間です。
住宅資金と教育資金が重くのしかかります。
夫婦共働きで離婚が発生する場合もあります。
共働き世帯は
・ 収入保障保険
・ 医療保険
・ がん保険
・ 教育資金準備
等を無理のない範囲でバランス良く、掛け捨てと貯蓄の比重も考慮して見直す必要があるかもしれません。
保障は安く最低限、貯蓄は返戻率と安定重視でいきましょう。
以下にお子さまの保険を考えるときのポイントもお知らせいたします。
お子さま誕生期
生まれてすぐに学資保険に入るケースが多く見受けられますが、教育資金準備はあくまで余裕があっての話です。
その前に稼ぎ頭や大黒柱の方の保険をしっかりと見直しましたか。
その次に配偶者です。その次に教育資金や自身の老後資金を貯める保険です。
優先順位を間違えてはいけません。
お子さま学生期
原則的には、自治体による医療費の助成があるので、保険は不要と考えられます。
しかしながら、成年になる前に病気をしてしまうと良い保険に入れなくなるリスクがあるのも事実です。
ご両親のどちらかが持病をお持ちでしたら、そのDNAがお子さまにも受け継がれているリスクも考えられます。
保険料の安い内に保険会社の終身医療やがん保険を最低限備えておくのもよいかもしれません。
ちなみに一定期間の備えとしては、県民共済などの共済がおすすめです。
他人の財物を毀損したり、他人に危害を加えてしまった場合の損害保険もセットされた総合保障を1,000円ほどで備えられます。
退職から老後
子供への責任が終わっていくこと、終活も視野に入れていくことから一定の見直しが必要です。
高血圧、コレステロール、痛風、白内障、変形性膝関節症、糖尿、逆流性食道炎、がん等の持病を持つ人が多いです。
ご自身の医療やがん保障を中心に終活にも目を向けた最低限の葬儀代準備が必要です。
資産をある程度以上お持ちの方には、相続対策が必要なケースもあります。
相続を争続にしない為にも、保険、不動産、贈与、遺言、税制度などを活用して対策をとりましょう。
職業スタイル別 保険の考え方
次に職業別の考え方について言及していきます。
会社員
医療保険やがん保険、世帯主の場合には収入保障保険なども検討しましょう。
住宅ローンをお持ちの方は団信の有無も確認が必要です。
加入している保険組合も確認しましょう。
大手企業などの場合には健康保険に付加給付があるケースも存在します。
一般的な協会けんぽよりも手厚い公的保障を受けられる為、医療保険やがん保険の検討材料に影響を及ぼします。
必ずご確認ください。
自営業・フリーランス
会社員に比べて公的保障が薄いと言えます。
傷病手当金もありません。
特に、自分が仕事を休むと収入がストップしてしまう職業の方には手厚い保障が必要かもしれません。
ストックビジネスや従業員がいるなど収入減少の影響をそれほど受けない方は一般的な保障内容でもよいかもしれません。
業績が好調であれば法人化も視野にいれてください。
インボイス制度の問題対策や事業と個人の税金対策にも効果的なケースがあります。
また、生命保険の分野は法人で支払うものは損金（必要経費）に算入できるようになるものも存在します。
会社員と違い、退職金も自分で用意する必要があります。
事業系融資も団信を確認するようにしてください。
借り入れ（連帯保証債務）は相続されてしまいますので、事業に関係のない親族にも相続されるケースがあります。
経営者・資産家
事業承継対策が必要なケースが見受けられます。
・ 株の持分の問題
・ 相続の問題
・ 家業の跡取り問題
・ 贈与なのか
・ 相続なのか
・ 事業承継税制を使うのか使わないのか
・ 退職金の問題
・ 個人と法人の税のバランス最適化
など問題は多岐に渡ります。
社労士、税理士、会計士、弁護士、保険営業マン、それぞれが関連のある項目を複合的に多角的に考慮して対策が必要なケースがあります。
1つの専門家からの助言だけで決めてしまわないようにすることが重要です。
保険を活用してできることは少なくとも8項目（事業保障、事業承継、相続、財務、税務、ライフプラン、福利厚生、損害保険）あり、税法や法務にも精通している保険の担当から助言をもらうことが賢明です。
間違ってもお付き合い「だけ」で加入しないようにしてください。少なくとも中身は把握してください。
優秀な方もいますが、銀行員や税理士は保険のプロではありません。
団信加入等をしてない場合には、金融機関からの借り入れ対策にも備えた方がよいかと思います。
全額損金の貯蓄型定期保険は「節税にはなりません」という事実が国税からも明らかにされました。
※法人税基本通達の制定について（定期保険及び第三分野保険に係る保険料の取り扱い）
参照：国税庁「「法人税基本通達の制定について」～(pdf)」
2019年7月8日以降の法人定期保険等は税制が改正されました（法人医療保険は10月8日改正）。
「ハーフタックスプランはハードルが高い」という法人は、これからは純粋に貯蓄率の高い終身保険の方が賢明かもしれません。
しかしながら、名義変更プランなどテクニカルな手法も一部残っていることも事実です。
法人保険に精通している方から助言を受けてください。（執筆者：永島 隆）
