一般的な保険には持病があったり健康状態が良好でなかったりすれば、入りにくいイメージがあります。
緩和型保険は、持病があっても入りやすい保険ですがデメリットもあるため、安易な加入はおすすめしません。
どのような方が緩和型保険の加入にふさわしいのか、くわしい内容についてご紹介いたします。
目次
緩和型保険
緩和型保険とは加入に必要な健康状態の条件が、緩和されている保険なので。普通の保険で求められる健康状態より多少健康に不安がある方でも、加入しやすいです。
保険の加入に必要な手続きはいくつかありますが、その中の1つに健康状態を確認する「告知」といわれる手続きがあります。
健康状態に関する質問項目に「はい」や「いいえ」で答えていくあの手続きです。
通常の保険だとこの告知における質問項目が8～9つ程度ありますが、緩和型保険だと3つ程度と少なくなります。
その質問内容も簡易になり、通常の保険と比べると門戸が広くなっています。
緩和型保険の落とし穴
緩和型保険を検討される方は既に入院や手術などを経験されている方が多いと思います。
緩和型保険は、そのような方でも加入しやすい保険ですが、落とし穴もあります。
落とし穴1：掛け金も割高に設定
年齢にもよりますが、通常の保険の1.5倍～2倍弱くらいの掛け金にはなります。
医療保険を例に出すと、入院したら1日につき5,000円の給付金を受け取れる保険に毎月5,000円以上の掛け金などもあります。
ここまで高い掛け金を払って加入する必要があるかを考えると、緩和型医療保険に限っていえば加入する必要性は低いと考えます。
落とし穴2：保障内容が充実していない
日本は社会保険制度が非常に充実した国です。
高額療養費制度を考えれば、月単位の医療費の自己負担金が高額になることはありません。
継続した通院が必要な病気の場合、内容によっては障害認定を受けられる可能性もあります。
緩和型保険を検討している人には、健康に不安があり保険に加入したい人が多いですが、病気に対する備えは保険だけではありません。
上記を考慮に入れれば緩和型医療保険ではなく、国の保障制度と預貯金などの資産で備えるべきだと考えます。
緩和型保険で検討の余地があるのは死亡保障
・ まだ子どもが小さい
・ 自分に万一があった場合の教育費を考えると不安
こういった場合、緩和型死亡保障については割高でも加入しておくべきでしょう。
自身の万一時に不安が残るのは健康な方も同じで遺族に必要なお金は、持病の有無は関係ありません。
必要な期間、必要な金額の死亡保障に加入する必要があるでしょう。
緩和型死亡保障の中でも「緩和型収入保障保険」は合理的に死亡保障を確保できます。
検討される場合はおすすめです。
保険の告知は意外と厳しい
保険の告知はとても重要ですが、そこまで深く考えてない人が多いです。
健康診断で「要再検査」以上の異常の指摘があると、かなり厳しくなると考えてください。
多くの方は職場などで年1回健康診断を受けていると思いますが、自身の結果を詳しく覚えていない方がほとんどだと思います。
通院していて「医者が大丈夫」と言っても、それは「問題なく保険に加入できる」という意味ではありません。
保険会社は基本的に書面で加入の是非を判断します。
あらゆる可能性を悪い方向で査定してくるので注意が必要です。
健康に留意することが1番ですが、健康診断などで異常の指摘を受けた場合はしっかりと再検査など受診し、早めに手を打つことを強くおすすめします。
緩和型保険の加入はあせらずに
緩和型保険で加入の検討余地があるのは死亡保障のみです。
保険は「本当に困る状況に備える」のが本来の目的です。
病気については手厚い保障制度があります。
死亡時は遺族年金はありますが、それのみで生活できる世帯はほとんどいません。
緩和型保険に加入できなければ割り切って資産形成にシフト
緩和型保険といえど、100％加入できるわけではありません。
加入できなかった場合は。「割高な保険だから、保険料を貯金に回した方が得」と割り切って資産形成にシフトしましょう。
資産形成で「何にでも使えるお金」を増やす方が合理的な場合も多々あります。
持病があるからといって特別な保険に加入するのではなく、合理的に検討していくことをおすすめします。（執筆者：FP歴10年 冨岡 光）
