米ワシントン大学の研究者たちが、2050年と2100年の世界各国の人口とGDPを予測した論文(※1)を発表し、日本でも報道されました。

30年先を見据えた資産形成のためには、世界の成長市場を見極める必要があります。

間違えて低成長市場に投資すると、資産形成どころか失うことになりかねません。

これからの世界の成長市場を 人口とGDPから予測

2050年の各国GDP予想

ワシントン大学の論文を手掛かりに、これからの成長市場を探り投資の手がかりとしましょう。

ワシントン大学論文による2050年と2100年のGDP予想

ワシントン大学論文
≪画像元:THE LANCET(※1)≫

論文は2020年7月イギリスの医学研究誌THE LANCETに掲載されました。

世界のGDP予測のポイントはつぎのとおりです。

(1) 世界のGDPは、2035年までに中国がアメリカを抜いて世界一になるが、2098年にアメリカが抜き返す。

(2) 2050年までにインドが、日本、ドイツ、フランス、イギリスを抜いて世界第三位になる。

(3) 2050年までにインドネシア、ナイジェリアが着実に順位を上げる。

(4) 2100年までのスパンで見るとイスラエル、フィリピンが登場する。

BRICsのうち、ロシアとブラジルはぱっとしません。

石油、鉄鉱石など資源価格に左右されそうです

GDP予測の多くは、労働人口の推移を算定のベースにしています。

ワシントン大学論文は、2017年時点の人口上位10か国を対象に、労働人口の推移をつぎのグラフのとおり予測しています。

労働人口の推移
≪画像元:THE LANCET

総人口は、現在世界1位の中国は、14億人から7億3,000万人に減り、3位になる見通しです。

インドが11億人で1位になり、ナイジェリアが3倍以上増えて8億人で2位になる予測です。

アメリカは、移民政策などで微増の3億4,000万人となり、4位となる予測です。

日本は半減の6,000万人となる見通しです。

世界各国の人口が、増加から減少に転じる年代を色分けしたのがつぎの世界地図です。

「濃い寒色 → 薄い寒色 → 薄い暖色 → 濃い暖色」の順で、早い年代から減少に転じます。

世界各国の人口の減少の図
≪画像元:THE LANCET

3つの研究を比較

ワシントン大学論文だけでは、偏った見方になる懸念があります。

他に2つのレポートを参考にしましょう。

1つはイギリスのコンサルタント会社PwCが、2013年1月に出したレポート(※2)です。

参照:PwC(※2)

もう1つは2014年に日本経済研究センターが出した2060年のGDP予測(※3)です。

参照:内閣府(pdf)

3つの研究の結論をまとめるとつぎの表のとおりです。

3つの研究の結論をまとめた表

3つの研究からの結論

(1) アメリカ、中国、インドがトップ集団を形成します。

(2) 日本、ドイツ、イギリス、フランス、カナダのG7メンバーが第二集団として続きますが、大きな成長は望めません。

(3) 2050年までにインドネシア、ナイジェリアの成長が見込めます。

さらにその先、フィリピン、イスラエルが圏外から上がってきます。

長期投資は定期的な棚卸しを忘れずに

結局、30年後の資産形成は、アメリカ、中国、インドが本命です。

本命だけでは投資の醍醐味は味わえません。

資金の一部はサテライト的にインドネシア、ナイジェリアに投資してはどうでしょうか。

あなたが20代の若者ならば、リスクを取ってフィリピン、イスラエルへの投資も考えましょう。

長期投資の棚卸し

長期投資は、短期の国際情勢の変動や内政の混乱に惑わされてはいけません。

しかし将来の経済成長の基礎条件が崩れる場合は、果敢な方針変更が必要です。

PwCレポート(※2)は経済成長の要因としてつぎの4項目をあげています。

(1) 労働人口の伸び

(2) 人的労働の成長(すなわち教育)

(3) 資本ストックの伸び

(4) 技術進歩

これら4項目に本質的な劣化がないか注視し、投資先の定期的な棚卸しを忘れないでください。

これから30年後の世界経済

世界共通言語英語の浸透度

将来の経済成長に欠かせないもう1つのポイントは、政府活動、企業活動、日常生活にどれだけ英語が浸透しているかです。

経済がグローバル化するなかで、庶民が抵抗なく英語を使う国は圧倒的に有利です。

注目7か国の英語事情はつぎのとおりです。

注目7か国の英語事情

(注)筆者の個人感想による

注目7か国に投資しよう

外国株投資のため、現地で証券口座を開くことは容易でありません。

また中国本土やインドのように、外国籍者が自由に投資できない国があります。

多くの日本人投資家にとって、日本の証券会社で売買できることは必須条件です。

一般的に外国株投資は、個別株式、ADR(米国預託証券)、投資信託、ETF(上場投資信託)への投資になります。

個別株式やADRは、分散投資には向きません。

また日本の証券会社が扱っている場合も銘柄数が限られます。

投資信託は信託報酬が2%以上のものが多く、長期投資に向きません

一方ETFはアメリカ、日本、香港などに上場された多くの商品があります。信託報酬も不要です。

投資信託に比べ経費率は低めです。

外国株投資はETFがおすすめです。

現実問題として、例えばナイジェリアに投資するなら、日本の証券会社(※4)で買えるのは米国上場の「グローバルX MSCIナイジェリアETF(NGE)」しかありません

参照:サクソバンク証券

外国株投資のため、この他にも知りたいことはたくさんあるでしょう。

しかし習うより慣れろです。注目7か国への投資を今すぐ始めてはどうでしょうか。(執筆者:根元 直角)