昨年私たちの暮らしは、新型コロナウイルスの影響を受け大きくかわりました。

収入が減った、リモートワークなど働き方が変わったなど状況はさまざまですが、2021年もこれにめげずに乗り切りたいものです。

着実に貯金を増やしていくためには、変化に対応する予算設定が必要です。

4つの段階を踏まえて考えてみましょう。

家計簿がなくても 貯金はできる

ステップ1. 毎月支払う固定費は真っ先に見直す

まずは、現在の家計を確認してください。

家計簿をつけていなくても大丈夫、月々必ず支払っている固定費だけをチェックします。

引落口座のある通帳やクレジット、ご利用のキャッシュレス決済の明細をホームページから確認し、現金払いは大体の金額がわかればいいです。

サブスクなどあまり利用していない費用は断捨離、契約内容を再検討すると同時に、必要な固定費についてはもっとお得に支払える方法がないか模索してください

ポイントがお金と同様に使える現代では、支払い方をかえるだけで実質負担額が軽減でき、その方法は度々変化しています。

日々の細かな家計費に頭を悩ませるよりも、ずっと払っている固定費を1度変更したら節約効果は大きく成果が持続します

ステップ2. 年間特別費を予算化する

家計管理が難しいのは、支出が一定しないことが原因の1つです。

いくら綿密に計画し実行していても、想像していなかった急な支払いがあれば、計画は一気に崩れてしまいます

ならば、毎年支はらう特別な費用への対策をすれば、家計はラクになるのではないでしょうか。

筆者が例年特別費に組み込む項目は、以下の通りです。

・ 法事やお盆のお供えなど冠婚葬祭にまつわるもの

・ 自動車税や固定資産税などの税金

・ 国民健康保険料や火災保険や健康保険などの保険料

・ 車検など車にまつわる支出

・ 誕生日や母の日、お歳暮お中元などの交際費

・ 旅行など娯楽費

・ 家電の買い替え費用

・ ふるさと納税

・ 美容院代金

・ 洋服代

ざっくり予算をたて、年間のスケジュール帳に割り振っておきます

すると例えば、お中元やふるさと納税などは早期割引や楽天などのポイントが倍増する日を見逃すことが少なくなり、かかる費用を節約できます

単価が高いものが多いだけに、それぞれ5%還元が達成できれば10万円かかっても実質9万5,000円ですみますし、50万円なら2万5,000円も節約できることになります。

費用がかかる特別費こそ、計画性が必勝法です。

特別費こそ、 計画性が大事

ステップ3.目標貯金額の設定

未だコロナウイルスは収束していませんから、昨年ベースダウンした方は残念ながら今年も所得は変わらないかもしれません。

収入は少なめを設定し、まずは上記で書き出した特別費を貯蓄目標にしましょう

その上でわずかでもいいので、貯める目標額をたててください。

たとえ月5,000円ずつであっても1年続ければ6万円、達成感を得ることで気分が上がり次の貯金につながります。

ステップ4. 日々の家計費はできるだけ固定化する

最後に月の予算をたてます。

項目を細かく区切らず、費用をできるだけ毎月同じ金額にすることが家計管理を続けるコツです。

光熱費は季節によって金額が上下しやすいので、昨年分から平均値を算出すると、一定額におさめやすくなります

以下の3品目は変化がありそうですから、再チェックしてください。

(1) マスクなどの衛生用品

ある程度備蓄する必要があるでしょうが、食品のように傷むことないからこそ買いすぎてしまう心配があります。

必要な数をきめ、月に1回購入店のお得な日に合わせて買うようにすれば、買い忘れを防ぎながらも安く購入できます。

(2) 在宅時間が増え、膨らみがちな光熱費

これからが寒さの本番、ますます光熱費がかかるご家庭がほとんどでしょう。

暖房器具にはiいろいろありますが、使用場所によって使い分けることがコストダウンへのかぎです。

単純に時間当たりの費用換算すると電気ブランケットや電気毛布が1番負担が少なく、次にこたつが続きますが使用範囲が限られます。

部屋全体を温めるには、電気ストーブやセラミックヒーターよりエアコンが安くすむことが多いので、併用して上手にご利用ください。

(3) リモートワークやリモート授業などの必要性から通信費

とりわけ携帯代金は、今後値下げプランが期待できます。

ドコモならデータ20GB、5分以内国内通話無料の「ahamo」は月額2,980円(税抜)が3月からスタート、先行エントリーすれば3,000ポイント獲得できます

参照:NTTdocomo

契約会社のホームページを再確認しましょう。

お得な情報を逃さず、乗り切りましょう

確かに昨年は経済的にも大変でしたが、Go To EatやGo To トラベル、補助金や給付金など多くの支援策が発表されました。

情報収集を怠らず、2021年を乗り越えましょう。(執筆者:吉田 りょう)