例年、確定拠出年金の投資教育で、4月はさまざまな企業を回っています。

昨年は初めての緊急事態宣言下ということもあり、新入社員研修が急遽キャンセルとなるケースが多々みられました。

今年はオンラインでのセミナー開催等、企業側の努力によってスムーズに、新入社員の方々も学んでいます。

中高年が新入社員に 日本経済を教える際の注意点

例年に比べて危機意識の高い方が多い傾向

今年の新入社員の傾向は、総じて「真面目」です。

コロナショックによる採用減少等を反映し、例年に比べて危機意識の高い方が多い印象です。

肌感覚として、リーマンショックの時と同じ雰囲気を有していると感じています。

さて、筆者自身は44歳の年齢となり、新入社員の皆さんとは20歳以上の差があります。

自分の見る風景は毎年変わらないものの、新入社員から見える筆者は、確実に「おじさん」となっていることを否定できません。

経済や金融を新入社員に話す際の注意点

ここで、私たちおじさん、つまり中高年の世代が、経済や金融を新入社員に学ばせようと考える際、つい使ってしまうのが「バブル経済」と「リーマンショック」です。

日本経済を語る上で、欠かすことができない二大転換点と呼べるかもしれません。

しかし、新入社員の立場になってみると、リーマンショックの頃は小学生か中学生、バブル経済に関してはもはや生まれる前のことです。

どれだけ私たちが熱く語ったところで、魔法瓶(ステンレスボトル)のごとく、脳内まで伝わることなく跳ね返されてしまうことでしょう。

「現状把握」・「将来予測」から

振り返ってみると、現在45歳前後の人たちが新入社員だった頃、先輩方からよく聞かされたのが、プラザ合意による円高不況やオイルショックでした。

思い出してみて、それらの知識を社会人生活に役立てたことがあったでしょうか。

せいぜい、コロナ禍で起こったマスクの買い占めが、トイレットペーパーに置き換わるくらいのものでしょう。

もちろん、その中身を分析すれば、将来のヒントとなるべき情報がたくさんあるでしょうが、金融関係で働く人以外は、しっかりと学ぶ必要性はそれほど高くなかったかもしれません。

それでも、歴史は繰り返すと言います。

だからこそ、私たちは過去にあったことを伝え、若者に役立ててもらいたいと思います

しかし、話の受け取り手が同じ思いでいるとは限りません。

今さら「Japan as No.1」だったと言っても、「今は違うんだから関係ない」とスルーされることがほとんどでしょう。

つい中高年の私たちは、「過去から学ぶ」ことから始めてしまいがちですが、「現状把握」・「将来予測」から始めないと、若い人たちに興味を持ってもらえないのではないでしょうか。

興味沸きません

現状を語りつつ、やるべきことを明確に

たとえば、「バブル経済の頃の日本はすごかった。でも、今は中国にもGDPで抜かれ、低成長が続いている」と話しても、新入社員の学習意欲に結びつかないことでしょう。

そこで、

「日本経済は低成長が続いている。人口増加していた頃は、国内だけでも十分商売になったが、マーケットが縮小しているので、大きな海外マーケットでも活躍できるように、実践的な英語力が必要」

といった形で、現状を語りつつ、やるべきことを明確にしてあげることが必要ではないでしょうか。

若かりし頃に「課長の話、なげぇ~な~」と感じたことを思い出し、新入社員に同様の思いをさせないよう、私たち中高年も伝え方に工夫をしていきましょう。(執筆者:小山 信康)