料金の安さや、ポイント優遇、3か月料金無料キャンペーンなどで話題の楽天モバイル。
若年世代を中心に人気が急上昇しています。
しかし、中高年が楽天モバイルに乗り換える場合は、「基本料金」や「データ利用料」だけでなく「通話料」もよくチェックする必要があります。
そこで、中高年の視点から、楽天モバイルへの乗り換え前に料金チェックにおける重要ポイントをお伝えします。
目次
誰もがチェック必須の「基本料金」と「データ利用料」
携帯電話料金のコアとなる「基本料金」や「データ利用料」のチェックは、誰にとっても必須項目です。
乗り換えにあたっては、以下のステップで料金チェックを行いましょう。
ステップ1：現在の料金と乗り換え後の料金を確認する
このステップにおけるチェックポイントは2つあります。
携帯電話会社から届く利用明細で確認します。
楽天モバイルのホームページでは、毎月データ使用量に応じてデータ使用料が変化することや、基本料金がデータ利用料に含まれていることが確認できます。
ステップ2：現在の料金と乗り換え後の料金の差額を計算する
次は、「現在の基本料金＋データ利用料」と「楽天モバイルへ乗り換えた後の基本料金＋データ利用料（現在と同じ条件で使用した場合の料金）の差額を計算します。
その一例として、私が現在契約しているソフトバンク（データ定額5GBおうち割適用・1か月4GB程度使用）から楽天モバイルに乗り換えた場合、「基本料金＋データ通信料」がいくら変わるか計算してみました。
| 1 ソフトバンク基本料金とデータ使用料の合計：7,442円 （基本料金：2,970円、データ通信料金：4,472円） 2 楽天モバイル乗り換え後の基本料金とデータ使用料の合計：2,178円 （1と同じ条件で使用した場合） 3 1と2の差額 マイナス5,264円 ※金額はいずれも税込 |
私の場合は、楽天モバイルに乗り換えると「基本料金＋データ使用料」だけで、月に5,000円以上も安くなることがわかりました。
しかし、中高年がこの点だけで乗り換えを決断するのは危険です。
その理由は後述する「通話料金」にあります。
中高年は、現在の通話状況に応じた通話料が乗り換えの判断で重要なポイントになる
中高年は、携帯電話で通話する機会が多いのではないでしょうか。
特に高齢者は通話の回数や時間が多いでしょう。
したがって、中高年が楽天モバイルへの乗り換えについて判断する場合、
が非常に重要となります。
そこで、まずは通話状況における2つのことをチェックしましょう。
チェック項目
・ 自分やよく通話する相手がLINEの無料通話やRakutenLINK（※）を使える
・ 10分以上の通話をしない
※RakutenLINK:追加料金なしで国内での通話やメッセージの送受信などができる楽天の通話アプリ（050で始まる番号など一部対象外番号あり）
以上のチェックで、片方でもNOが出た場合は、乗り換えで携帯電話料金が上がってしまう可能性があります。
その理由は以下の通りです。
楽天モバイルは10分以上の通話で「22円／30秒」の通話料金が発生する
楽天モバイルには、定額料金月額1,100円（税込）で10分まで国内での通話やSMSがかけ放題になるプランがあります。
しかし10分以上の通話については、30秒あたり税込22円の通話料金が別途で発生します。
たとえば、OS標準通話アプリで1時間の通話を1回でも行うと、それだけで1か月の通話料金が3,000円前後になります。
10分かけ放題プランに入っている場合
1．定額料金：1,110円
2．50分の通話料金：2,200円 （計算式： 50分×2×22円）
1と2の合計：3,300円
10分かけ放題プランに入っていない場合
60分の通話料金：2,640円 （計算式：60分×2×22円）
つまり、通話の時間や回数、通話アプリによっては、1か月の通話料だけで万単位になる恐れもあるわけです。
「LINE」や「楽天Link」で通話料金の高騰を回避できるが注意点も
一方、自分やよく通話する相手が無料通話アプリの「LINE」や「Rakten Link」を使える場合は、通話料金を安く抑えられます。
ただ、その場合でもいくつか注意点があります。
Rakten Linkの注意点
Rakten Link同士以外の通話やメッセージ送信が可能な条件はやや限られており、iPhoneユーザーは使えない場面が多めです。
LINE無料通話の注意点
LINE無料通話はデータ通信を利用するため、通話時間が長くなるほどデータ通信料が上がります。
ただ、楽天モバイルのデータ通信料は最大でも税込3,278円であり、乗り換え前より携帯電話料金が安くなる可能性は高いでしょう。
中高年の楽天モバイルへの乗り換えは通話を軸に判断すべき
中高年には携帯電話でよく電話する人が多いので、楽天モバイルへの乗り換えにあたっては通話料を軸に判断すべきです。
それによって「乗り換え後に料金が上がった！」などの困った事態を回避しやすくなるでしょう。（執筆者：元銀行員 大岩 楓）
