ギリシャの再選挙は、緊縮財政が議席の過半数を勝ち取り
取り急ぎのユーロ離脱は避ける格好となりましたね。
ただ好材料が世界的に不足しているため、このまま世界経済が
ずるずると下がっていくことになるのではないでしょうか。
今日は退職後・リタイア後に必要な資産を形成する際の
ファイナンシャルプランで検討すべき4要素のお話しをします。
考え方はブログの初期に投稿した記事と同じです。
■ 必要資金はいくら？
・一般的に老後の生活費は現役の頃の75％の収入が必要といわれています。
ただこの考え方は、インフレが1％未満に収まっている状況かつ
公的年金が今の状態で受給できればという前提があります。
ご存知の通り公的年金の受給開始年齢の遅延や受給額の減少が
人口構造が原因で逼迫している状況は否めません。
故に今後それらに変化があった場合は、その都老後の必要収入額は
変更されていくことは考慮しておきましょう。
■ いくらから投資にまわすべきか？
・基本的に手元においておく現金は今の生活レベルを1－2年維持できる程度
でいいでしょう。具体的な期間は家族構成や収入の程度や職種で変わってきます。
■ どのくらいの期間運用するべきか？
・まずは運用目的を明確にしましょう。このブログは基本的にリタイア後の
資産形成を目的としている方向けに書いていますが、他には住宅資金や
子供の学費などが考えられます。
また投資期間が長ければ長いほど、投資額が累積し複利効果が狙えますし、
短期間での騰落に左右されることがないため、損失のリスクは減少されます。
なので新興国市場などのハイリターン商品への投資も考慮できます。
■ どのような商品に投資をしたらよいのか？
・運用目的の必要金額と期間を考慮し、何％の利回りを確保するべきかを決定します。
その利回りを確保できる商品を選択しますが、一つの商品だけではリスクが大きいので
各資産の相関度を考慮しつつポートフォリオを組むことが最適です。
今回は簡単なおさらいになりましたが、
このような考えを基に細かくプランを立てていきます。
リスク許容量は当人の性格もありますが、投資期間、所得規模、
保有資産の規模などをまずは考慮したほうが合理的に何％まで
リスクを取ることができるか検討できるでしょう。
