予測できたのか？5月23日の株価急落をデリバティブ市場から分析

　　5月8日の当欄に書きましたが、昨年11月からの株価の上昇はやはり急ピッチすぎたようで、5月23日の大幅下落をきっかけに調整局面入りしました。また同時に、値幅の大きい株価の不安定な動き、いわゆる「乱高下」が見られるようになりました。「乱高下」は今年の流行語大賞の候補になるかもしれませんね。
　　
　　さて、「乱高下」は、ボラティリティ（予想変動率）の高まりと密接な関係があります。そこで、ボラティリティから株価の動きは予測できるのか、今年5月23日の株価の突然の大幅下落について、先物・オプション市場から検証してみます。

　　下のグラフは、リーマン・ショックが起こった2008年の日経平均株価と、日経平均ボラティリティー・インデックス（※１、以下日経平均VIと呼びます）の動き（※２）です。

　　リーマン・ブラザーズの経営破たんが報じられる前から日経平均VIの上昇が始まっており、その後、上昇が加速します。8月後半から軟調だったとはいえ、株価の大きな下げは、リーマン・ショック後しばらくしてから起こっており、日経平均VIの動きから、その後の株価の大幅下落を感じ取ることは、十分可能であったと思われます。

　　では、同じように今年2013年の株価と日経平均VI（※１）の動き（※２）を見てみましょう。

　　残念ながら、今回はリーマン・ショック時とは違います。

　　5月23日に向け株価は急ピッチで上昇していきますが、日経平均VIはその二か月前から安定しており、株価の急落の予兆は見られません。当指数を見ていても、株価の急落を事前に予測するのは難しかったといえます。この他、日経225オプション取引のコール・プットの売買高や建玉（未決済契約総数）の推移を見ても、やはり急落の予兆はつかめませんでした。

　　なお、急落した5月23日から日経平均VIが急騰し、株式市場の一日の値動きが激しくなったことから、「乱高下」という言葉が使われるようになりました。

　　では、他に株価急落の予測手段がなかったのか、先物市場からアプローチしてみましょう。

　　下の図は、今年2013年の株価と日経平均先物の建玉（※３、期近物・未決済契約総数）の推移（※２）です。

　　先物の建玉残高は、株価の上昇に合わせて増加していましたが、株価急落の二週間前、5月9日から突然横ばいに転じたことがわかります。建玉が増えなくなったということは、市場参加者数が頭打ちになったということで、この時点でウォーニングが出ていたと言えます。

　　今回5月23日の株価急落を予測できた唯一の目印と言えましょうか。

　　最後に、これはデリバティブではありませんが、5月8日の当欄に掲載した過去10年の日経平均の「年別騰落率」の推移グラフ（※４）を再掲します。前回は、年別に3つのグラフに分けていましたが、今回は一つにまとめています。

　　過去10年、7月初旬の時点では年間騰落率は＋15％～▲15%の範囲内に収まっていましたが、2013年だけ特異な動きをしていることがわかります。

　　2013年は、調整があったとはいえまだまだ高い上昇率です。今年は他の年とは異なるようにも思えますが、一方、これまで年間騰落率が+40%を超過した年がないことも気になります。

　　株価予測は極めて難しいですが、先物・オプション市場からのアプローチに加え、上記のような過去のデータ等も参考に、精度の高い予測を目指したいものです。