金融緩和政策の一環として、日銀は、来年以降、ETFの買入額を年間3兆円に拡大する方針を打ちだしています。ETFとは「上場投資信託」のことで、英語名は「Exchange Trade Fund」の略称です。日本での認知度は今一ですが、今後増々注目されることが予想されています。
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ETFの特徴は「株式」と「投資信託」を併せた金融商品
ETFは株と同じように東証などの取引所で売買される投資信託のことで、運用は主にインデックスに連動することを目標とした金融商品です。
そしてファンド毎に株式銘柄と同じ4桁のコードが付けられ、取引所で取引時間中、いつでも売買ができ、成行き注文や指値注文なども可能です。
株式や投資信託と比べ市場規模は、未だ少ない状況ですが、ファンドの数は、東証のレポート(2014年9月)によると158銘柄が現在上場され、その数も増加傾向にあります。
ETFのメリット
●分散投資効果が大きい
投資信託より幅広い資産クラス(国内外株式、国内外の債券、REIT(不動産投信)、金、銀、原油、小麦などのコモディティ等)、国別、投資スタイル等、その種類や組入れなどはバラエティに富んでいます。
ETFは複数の銘柄をまとめて一括して販売（バスケット）する商品なのでリスク分散が可能です。また、金・プラチナ・原油・小麦などの商品取引は、例えば、金などは値動きが株式と異なる傾向なので、複数のファンドを購入することでリスク分散効果が期待できます。
●売買手数料および運用管理費用が投資信託よりも低コスト。
●少額投資が可能
東証上場の場合、5千円～1万円以下での購入が約8割を占める。
●売買方法は株式と同様に証券会社を通じて取引できる。
●NISAを活用した購入も可能。
●税金は株式と同じで、売買益は譲渡所得、分配金は配当所得になる。
買い時は？
ETFは運用コストが安い、日銀や年金積立金管理運用法人（GPIF）の運用方針の変更で買入が大幅に増額される見通しにより、運用規模が拡大し株価の下支えが期待できるなど、投資環境は整いつつあります。
今後は、相場全体が下がるタイミングが、ETFの買い時とみることができます。（執筆者：小林 仁志）
