近年、株主優待を新たに作る会社、また優待内容を充実させる会社が増えています。
株主優待とは上場企業が株主に対して配当とは別に自社商品や品物、金券などを提供する制度で、海外の株式では株主優待という制度はありません。
日本独特の制度とも言えますが、株主にとって定期的に届く株主優待は嬉しいものです。
企業側としても個人投資家を増やしたいと考えている会社が多く、その施策として株主優待を重要視していると感じます。
2015年8月末時点で株主優待実施企業数は何と1227社、上場企業は約3600社ありますから、3社に1社が何らかの株主優待精度を実施しているのです。
私自身も保有している株から株主優待を定期的に受け取っていますが、商品券はどこでも使えるので便利ですし、食事券は家族で食べに行ったり、化粧品は妻にプレゼントしています。
中にはフリーチョイスギフトカタログを株主優待で送ってくれる会社があり、昨年はマスカットをいただきました。もちろん、美味しかったです。
優待改悪や廃止を避ける方法
その一方で、株主優待制度の改悪や廃止を発表する会社もあります。
株主優待目当てで保有を決めた株主にとって、これほど痛い悪材料はありません。
ですが、数は少ないものの現実に起こっていることなので、今回は株主優待改悪、廃止銘柄を避ける方法をお伝えいたします。
それは、優待利回りが高すぎる会社に注意すること。
優待利回りとは、株価に対する株主優待の利回りを表す指標で、配当利回りや定期預金の利息と同じようなイメージです。
自社商品券はギフトカードなどに比べて負担が低いため、優待利回りが高くなる傾向にありますが、利回りが高すぎる株は注意が必要です。
インターネットで優待利回りと検索するとランキングが出てきますが、これを鵜呑みにしてしまうと、早い段階で後悔することになりそうです。
その理由ですが、分子の優待よりも、分母の株価が安いため（業績赤字など）利回りが高騰しているケースが考えられます。
こういった会社は、コスト削減のため、優待の改悪や廃止などを検討するので注意してください。
中には、株主優待を金券ショップやオークションで売却して利益を生み出す投資家もいると思いますが、これが長く続けられるかどうかも疑問なので、やはり避けたほうが無難です。
最近では、増配する代わりに株主優待を改悪する、もしくは廃止する発表をチラホラ見かけます。
個人株主獲得のため株主優待を始めたが、かけたコスト以上の効果がなかったり、短期売買が増えただけという企業もありそうです。
ちなみにランキング上位になると、優待利回りが10％を超えてきますが、私の保有株では1～2％台、一番良い株でも3％程度でした。（執筆者：坂本 彰）
