最近では家族葬が主流ですが、どこまでの人に来てもらうかの線引きはなかなか難しいものがあります。
一般葬のように広く訃報を流すのであれば、そうした悩みもありませんが、こちらで参列者をコントロールするとなると、声をかけてもらえなかった人からあとで苦言を呈されることもあります。
この記事では、葬儀に来てほしい人のまとめ方、そして連絡のしかたについて解説します。
目次
参列者を抑えることで葬儀費用をコントロールできる
葬儀費用は、参列者の数で大きく左右されます。
これは、参列した人への飲食や返礼品などのおもてなし費用が軽減されるからです。
また、葬儀に参列する人数があらかじめ特定しやすいために、無駄のない予算計画が立てられるでしょう。
ただ逆に、参列者が少ないことで葬儀費用が減少するという側面もあります。
「家族葬＝安く済む」と安直に考えるのはとても危険です。
また、声をかけてもらえなかったことであとから苦言を呈されることもあるので、くれぐれも気をつけましょう。
参列してほしい人を、系統別に書き出す
まずは、自分たちと関わり合いのある人を系統別に書き出しましょう。
・故人とつきあいのあった人
・喪主とつきあいのある人
・家族とつきあいのある人
・隣近所
この中で、参列してほしい人、参列を控えてもらう人を分けていきます。
連絡は、電話とメールなどの文字情報
訃報を相手に伝えるということは、必然的に葬儀の連絡につながります。
ひと昔前の一般葬が主流の頃は、訃報紙というものを作成し、町内会の掲示板に張り出したり、電話やFAXで流していったものです。
いまは、家族葬が多いので、電話やメールで構わないでしょう。
葬儀の場所や時間などは、むしろメール等の文字情報を送った方が間違いがありません。
事後報告は丁寧に
訃報を送らなかった人には、事後報告の挨拶状を送ります。
葬儀のあとに「故人の遺志により近親者のみで葬儀を執り行った」旨を記します。
また、年末の喪中はがき（年賀欠礼）を報告にする人も多くいるようです。
あとから不幸を知った人の中には、「どうしてすぐに言ってくれなかったの」と苦言を呈す人もいます。
事後報告はくれぐれも丁寧に行いましょう。
場合によっては、葬儀の前に不幸をお知らせし、家族葬で行う旨を伝えてもよいでしょう。
葬儀とは、亡くなった人を悼み、遺された人を慰める場です。
ご縁のあった人には参列を呼びかけ、きちんとお別れしてもらうことが、故人様の供養につながるのかもしれません。（執筆者：五十嵐 信博）
