「友達との付き合いで作ったカード、解約したいな」
「他に魅力的なカードがあるからそちらに乗り換えたい」
「財布の中がカードでパンパン」
などの理由で、クレジットカードの解約を検討している人はいませんか。
特に、年度末や年度初めは「心機一転」という気持ちからか、クレジットカードの解約が多くなる傾向にあります。
この記事では、クレジットカードの解約をスムーズに行ってもらうため、解約前・解約手続き・解約後の3つに分けて、注意点をいくつか紹介します。
目次
クレジットカード解約前の注意点8つ
特に、クレジットカードの解約前はいろいろとやっておかなければならないことがあります。
注意点1：新規入会直後の解約は避ける
クレジットカード会社では新規入会キャンペーンを行っていますが、それを目当てに新規入会する人も少なくありません。
しかし、新規入会直後に解約すると「特典目当て」と判断される可能性が高く、悪い印象を与えるので避けた方がよいでしょう。
入会から半年くらい待って解約すれば、さほど悪い印象は与えません。
注意点2：信用情報が傷ついている状態での解約も避ける
信用情報が傷ついている状態での解約も避けてください。
信用情報とは、個人のお金の借入（各種ローン・クレジットカードなど）を記録した情報で、カード利用履歴は解約しても最長5年程度は残ります。
信用情報機関の1社である「CIC」の信用情報を見てみると、「A」、「$」、「-」という記号がありますね。
それぞれ、
約束の日までに支払いがなかった
「$」：
約束の日までに請求通りの支払いがあった
「-」：
請求も支払いもなかった
という意味で、「A」の記号が残っているうちは解約を待った方がよいでしょう。
計画的な利用の信用情報は相手によい印象を与えますが、支払い遅延を起こしている信用情報は悪い印象しか与えません。
のがおすすめです。
注意点3：支払い方法を変更する
電気・ガス・携帯電話・家賃・保険料・○○ペイの支払いなど、定期的な支払いに設定しているクレジットカードを解約する場合には、支払い方法を変更しなければなりません。
変更しないままでいると支払いができないばかりか、最悪の場合、ブラックリストに載ってしまうかもしれません。
とよいでしょう。
注意点4：ポイントは解約前に使い切る
ポイントが残っている状態でクレジットカードを解約すると、そのポイントは基本的には消滅してしまいます。
他のポイントへ移行する、商品に交換するなどして解約前に使い切ってください。
ただし、「楽天カード」のように貯まるポイントが共通ポイント化されている場合には、カードを解約してもポイントは消滅しません。
注意点5：支払い済みの年会費は戻ってこない
支払い済みのクレジットカードの年会費は、解約しても戻ってきません。
オリコカードの場合、カード券面に記載された「有効期限月の翌月」に年会費が請求されますので、例えば有効期限が「****年4月」であれば、5月に年会費の請求がきます。
しかし、年会費請求月の前月末日（例の場合は4月30日）までに解約すれば、翌年度の年会費が請求されることはありません。
注意点6：解約手数料が発生するクレジットカード
ほとんどのカードは解約しても解約手数料を取られませんが、ごくまれに解約手数料をとるカードがあります。
「JCB CARD EXTAGE」というカードの場合、入会してから5年以内に解約すると税別2,000円のカード発行手数料（解約手数料）が発生します。
家族カードを解約した際にも、同条件で解約手数料が発生するので注意しましょう。
注意点7：家族カード・ETCカードなどは利用できなくなる
クレジットカードを解約すると、それに付帯する家族カード・ETCカードなども使えなくなります。
代わりの手段を確保してから解約してください。
注意点8：一体型電子マネーは、解約後に使える場合・使えない場合がある
クレジットカードと電子マネーが一体になっている場合には、カードによって解約後の電子マネーの利用可否が次のように異なります。
「楽天Edy」→ 利用可能
「セブンカード・プラス」：
「nanaco」→ 利用不可
「イオンカード」：
「WAON」→ 利用可能
「ビューカード」：
「Suica」→ 利用可能（払い戻しも可能）
「dカード」：
「iD」→ 利用不可
「JCBカード」：
「QUICPay」→ 利用不可
仮に解約後に利用可能だとしても、早く使い切って処分しましょう。
クレジットカード解約手続きの注意点2つ
クレジットカードの解約そのものは簡単ですが、やはり注意点があります。
注意点1：解約方法は「電話」が基本
クレジットカードの解約は、基本的には電話手続きでインターネットからの解約はできません。
自動音声とオペレーター通話とがあり、カード番号と本人確認が行われると、あとは引き留めもなくあっさりと解約手続きが完了します。
ただし、JCBではインターネットからの解約も可能です。
エポスカードの場合にはエポスカウンターでも解約手続きできますが、電話以上に気まずい雰囲気かもしれません。
注意点2：解約証明書は「電話申込 → 郵送」が基本
ローン審査などでクレジットカードの「解約証明書」が必要な場合には、解約後（あるいは解約時）に電話で申し込んでください。
申し込んでから1～2週間後に「解約証明書」が郵送されますが、未払いがあると発行してもらえません。
クレジットカード解約後の注意点2つ
クレジットカードの解約後も、カードの処分や未払いの返済など、注意すべきことがあります。
注意点1：解約したクレジットカードは自分で処分
解約したクレジットカードは、自分で処分しましょう。
シュレッダーで処分するのがベストですが、シュレッダーがない場合にはハサミで裁断しても問題ありません。
ただし、ただ切ればよいというものではなく、磁気ストライプ部分を裁断したうえで復元できないように欠損部分を作ることが肝要です。
・ ICチップ部分に2回程ハサミを入れる
などするとよいでしょう。
カード券面に刻印されている氏名・カード番号・有効期限・セキュリティコードが気になる人は、そこを削っておけばより確実ですね。
注意点2：未払いで一括請求される場合
クレジットカードを解約は、全ての支払いが終わってからするのがベストです。
しかし、リボ払い・分割払いなどの未払いが残っている場合には注意してください。
解約したカードのリボ払い・分割払いが一括請求される例は少ないようですが、あまりに未払い額が大きいと「踏み倒す気か」と判断されて一括請求がくるかもしれません。
手元に現金がないと多額の一括請求への対応は難しいので、やはり完済してから解約するのがベストですね。
クレジットカード会社による「強制解約」に注意
ここまでは、自分の意思で解約する際の注意点でしたが、自分の意思とは関係なく解約させられる「強制解約」というものがあります。
支払いの遅延や利用規約違反などを犯した場合に、強制解約になる可能性が高いと言えます。
楽天カード、アメックスは頻繁に信用情報をチェックしていると言われていて、支払い遅延が見つかれば即刻強制解約になるかもしれません。
また、申込時の虚偽申告や利用規約にないカードの使い方をした際にも強制解約になる可能性があります。
強制解約となると、
ので注意してください。
不要なカードを見極めて計画的に解約する
不要なクレジットカードがあれば、解約しても構いません。
解約自体は電話で簡単に行えるのですが、解約前にやっておくことが実は多いのです。
未払いがある場合には、解約後も支払う必要があります。
解約を計画的に行えば、余計な年会費や高額な残債に悩まされることもありません。（執筆者：角野 達仁）
