子供の教育資金は、老後資金や住宅資金と併せて3大支出といわれています。
貯金や保険への加入だけでなく、投資などさまざまな手段でためていることでしょう。
私自身は、子供の教育資金を学資保険ではなく、「つみたてNISA」でためています。
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しかし、今回の新型コロナウイルスの一件で、いくつか気づいた点がありますので、お話したいと思います。
目次
つみたてNISAのような投資は「出口戦略」が重要
教育資金をつみたてNISAなどの投資で準備している方もいらっしゃるでしょう。
しかしつみたてNISAのような方法で教育資金を準備する場合、出口戦略が非常に重要です。
出口戦略とは、簡単にいうと
特につみたてNISAの場合、
お金が必要になったタイミングまで、お金を引き出さず口座に残したままにしておくのはおすすめしません。
なぜなら、お金が必要なタイミングで資産価値がマイナスになっている可能性があるためです。
入学の3～5年前から「+何％で利益確定」と決めて資金づくり
入学金や初年度の授業料といった進学資金は、必要になる時期が決まっているため、つみたてNISAで損失が出ていようが、支払いを待ってはくれません。
私の場合、つみたてNISAの運用実績は2020年1月時点では+20％と好調でした。
しかし新型ウイルスの影響で、3月半ばには−20％まで下落していました。
教育資金が必要なタイミングで暴落が起きてしまう可能性があります。
ドルコスト平均法や複利効果があったとしても、資産がマイナスになるリスクをゼロにはできません。
そのため、
といった出口戦略を定めておくことが重要です。
あらためて考える学資保険の必要性
低金利の影響で、学資保険の加入を見送っている人も多いのではないでしょうか。
私も学資保険を選ばず「掛け捨ての死亡保障+投資」で、子供の進学資金を準備する方法を選びました。
学資保険の利率はひと昔前と比較して良くありません。
一方で学資保険は、
加えて親が万一の場合には、
このように学資保険は「解約しない限り、必要なタイミングで、必要としたお金を受け取れる」という安心感が得られる点で、優れているといえるでしょう。
メリット・デメリットを理解した上で貯蓄方法を選ぶ
教育資金の準備方法には、それぞれにメリットとデメリットが存在します。
お金をより増やせる可能性があるというだけで、つみたてNISAのような投資で教育資金を準備する手段に選ぶのは危険でしょう。
一方で学資保険にも、インフレリスクや解約返戻金による元本割れのようなデメリットがあるため、慎重な判断が必要です。
それぞれの手段におけるメリットとデメリット、リスクなどを整理したうえで、自分に適した積立方法を探すことが大切です。（執筆者：品木 彰）
