普通預金口座を開設してキャッシュカードを発行する際、多くの銀行でクレジットカードやデビットカードが付いた一体型カードを選ぶことができます。
一体型カードを発行するとさまざまな特典を受けることができてお得です。
銀行やカードの種類でそれぞれ異なりますが、ATM手数料が無料になるなど銀行の取引に関する特典に加え、クレジットカードやデビットカード、電子マネーを使用するとポイントがもらえるなどの特典もあります。
しかし一体型カードは、手数料が発生したり貯めたポイントが失効するなどケースによって損をすることがあります。
目次
損をしないための注意するポイント
この記事では、キャッシュカード一体型クレジットカード、一体型デビットカードを利用する際、損しないように気を付けるポイントを解説します。
【注意1】年会費がかかるケース
一体型カードには利用条件により年会費がかかるものがあります。
例えばゆうちょ銀行では以下のケースがあります。
(1) 一体型クレジットカード（一般）は年に1回以上クレジット機能を使わなければ年会費が1,375円かかります。
(2) 若者向け一体型クレジットカードEXTAGEは年会費が入会後5年間無料だが、5年以内に退会すると発行手数料が2,200円発生する。
メリットよりも年会費や手数料が高ければ損になってしまいます。
入会前に年会費の条件について確認が必要です。
【注意2】カード種類変更時
カード種類を変更すると手数料が発生する場合や、これまでのポイントが消滅する場合があります。
例えば以下のケースです。
(1) みずほ銀行では一体型クレジットカードからクレジット機能のみ解約して普通のキャッシュカードに変更する場合、発行手数料が1,100円かかる。
(2) イオン銀行では一体型デビットカード(JCB)から一体型クレジットカードに変更した場合、デビットカードに付与されたときめきポイントが失効する。
カードの種類変更によって手数料が発生したり、ポイントが失効することを防ぐために、入会時になるべく自分のキャッシュレススタイルに合ったカードを作りましょう。
【注意3】ポイントの失効（口座を解約した場合）
銀行口座を解約する際は、キャッシュカードに付いているクレジット機能やデビットカード機能も通常同時に退会手続きを行います。（口座解約前に電話やインターネットで退会手続きが必要な場合もあります。）
通常退会によりポイントは失効してしまいます。
同一種類のカードがあればポイントを合算できるケースもあります。
解約前にホームページなどで確認し、せっかく貯めたポイントを失効させないように対策をとりましょう。
【注意4】電子マネー（口座を解約した場合）
電子マネーについては、事前に返金や使用しないと口座解約後は使えなくなるケースがあります。
返金に手数料がかかる場合もあります。
例えば私が持つ一体型クレジットカードには、交通系電子マネーが付いています。
口座解約すると一体型クレジットカードを銀行に返却するので、電子マネーは使えなくなります。
そのため事前に使い切らなくてはいけません。
電子マネーを使い切る際は、事前にオートチャージ機能をオフにすることも必要です。
電子マネーは口座解約前に原則使い切るようにしましょう。
自分に合った一体型カードを作り、損しないように使おう
キャッシュカード一体型クレジットやデビットカードのメリットを十分に受け、損をしないようにするためには、申し込みの際と解約前に注意が必要です。
自分のキャッシュレススタイルに合ったカードを作り、なるべく手数料を発生させないようにしましょう。
またポイントや電子マネーの失効などにも気を付けましょう。（執筆者：山口 智子）
