日本を代表するクレジットカード、三井住友カードの最大のアピールポイントは、特定店舗でのタッチ決済「5％」還元です。
3月15日までの1か月間、これが10％になります。
見逃せないキャンペーンについてご案内します。
目次
10％還元キャンペーン概要（要エントリー）
三井住友カードでは、タッチ決済により、特定店舗で常時5.0％還元が受けられます。
これが10.0％となるキャンペーンの概要を確認します。
対象カードはプロパーカード
三井住友カードの券種は、すでに発行を停止したカードも含め多いのですが、次のカードでなければおおむねキャンペーンの対象です。
【キャンペーン対象外のカード】
- ANAカード他、航空提携カード
- 提携カード
- LINEクレカ
- 法人カード
- プラチナリファード
提携カードでないプロパーカード（カードの名称が「三井住友カード○○」）ならおおむねOKということです。
カードグレードも問いません。
三井住友銀行キャッシュカード一体型もOKです。
法人向けでも、例外的にビジネスカードfor OwnersはOKです（ゴールドも）。
今回はスマホ決済（Apple Pay、Google Pay）のみ
三井住友カードのタッチ決済は、カード現物でも可能ですが、今回のキャンペーンはスマホ限定です。
Apple Pay（iPhone）かGoogle Pay（Android）で支払ってください。
カード現物支払いの場合、従来の5.0％還元となります。
MastercardコンタクトレスもOKですが、こちらはGoogle Pay非対応のため、AndroidユーザーはVISAブランドのみ対象となります。
支払効果のそっくりな電子マネーiDは、タッチ決済ではありません。キャンペーン対象外です。
要エントリー
三井住友カードアプリの「Vpass」からエントリーが必要です。
「対象店舗でスマホのタッチ決済を使うともれなく！最大10％ポイント還元！」のバナーをタップしてエントリーを済ませてください。
対象カードを複数お持ちの場合、カードごとのエントリーとなります。
還元上限は1,000ポイント
1枚のカードについての還元上限は1,000ポイント（1ポイント＝1円相当）です。
家族カード利用分を含み、おおむね1万円の買い物で上限に到達することになります。
ポイント付与は決済200円ごと1ポイントですので、複数の決済がある場合、合計利用額と還元額とにズレが生じることがあります。
複数のカードがある場合、それぞれでエントリーすると、還元額を増やせます。
三井住友カードのキャンペーンの場合、家族カードも独立した1枚としてキャンペーン対象になることも多いのですが、今回は違います。
家族カード利用分は本カードと合算です。
加算ポイント付与時期は、2023年5月末です。
家族ポイントには影響なし
通常、タッチ決済時の特定店舗還元率は、5～10％と紹介されています。
1枚のカードだけなら5％ですが、「家族ポイント」によって、最大10％になるわけです。
10％は、三井住友カードの本カードを持つ家族5人を家族ポイントに追加した場合の数字です。
今回のキャンペーンでは、家族ポイントは10％に吸収されるのかと思いましたが、キャンペーン要綱のどこにもその記載はありません。
家族ポイントも別途加算され、最大で15％還元となるはずです。
対象店舗に注意（飲食店のみ）
タッチ決済で通常時5.0％還元となるチェーン店舗は、ファミリーマートの離脱こそありましたが、着実に増えています。
今回のキャンペーンで10.0％還元となる店舗には、セブン-イレブン、ローソン等のコンビニは含まれません。
すべて飲食店で、次の通りです。
- マクドナルド
- サイゼリヤ
- ガスト、ジョナサン等すかいらーくグループ
- ドトールコーヒーグループ（エクセルシオールカフェ等）
- すき家
- はま寿司
- ココス
- かっぱ寿司
一部ショッピングモール内店舗内の店舗等に、還元対象外があります。
【関連記事】：5.0％還元店舗に「すかいらーくグループ」が追加 三井住友カードタッチ決済
三井住友カードのタッチ決済をフル活用しよう
最近のキャッシュレス界は、「還元率よりクーポン」の時代に突入しています。
ポイント還元率の0.5％程度の差より、QRコード決済の5％還元クーポンを効果的に使うのが、賢いキャッシュレス利用法となっています。
三井住友カードの通常5％還元はクレジットカード直接決済によるものですが、特定店舗が対象の点、クーポンと性質が似ています。
ぜひ1枚三井住友カードを持って、積極的にタッチ決済をご活用ください。
ふだん使いの還元率は高くはない（0.5％）ですが、それ以上の価値があります。
三井住友カード（NL）に、パステルカラーをアレンジした「オーロラ」デザインが登場して、おススメです。（執筆者：金融系ライター 沼島 まさし）
