着実に資産を形成できている人と、気づいたら使ってしまっている人。
その違いは何でしょうか。
家庭環境や考え方、直面するライフステージの違いはあれど、蓄財に成功している人たちが共通して実践している習慣があります。
蓄財レースの前を走る人たちの習慣を取り入れ、実践することが蓄財を制する秘訣です。
特別な習慣は何一つありません。どの習慣も皆さんが聞いたことあるものばかりです。
つまり一定程度（老後の生活に困らない程度）の資産形成には特別な知識、才能は必要ないということです。
当たり前に存在している良い習慣を当たり前に実践することによって資産形成は可能なのです。
本記事で紹介する内容をなるべく多く習慣化し、賢く資産を形成していきましょう。
目次
収入の一定割合を先取り貯金する
資産形成する上で絶対に外せないのがこの収入の一定割合の先取り貯金です。
うまく貯金できていない人にありがちな「余った分を貯金する」では遅かれ早かれ蓄財に失敗します。
さまざまな書籍や雑誌、SNSでもこの「先取り」の重要性が紹介されています。
パーキンソンの法則にもある通り、支出の額は収入の額を満たすまで膨張します。
つまり「あると使ってしまう」のが人間の性なのです。
先に「無かったもの」として分けておくことが継続するために必須となります。
また、2万円や3万円といった一定額ではなく、収入の2割や3割といった具合に一定「割合」で貯金することが大切です。
一定額だと収入が上がるとその分だけ支出が増えることになってしまいます。
一定割合で貯蓄に回すことにより収入が増えた場合、貯金額も自動的に増えることになるので蓄財も早くなります。
収入の範囲内で節約して生活する習慣も身につくので一石二鳥です。
最初は収入の1割でも構いません。
慣れてくると2割や3割を先取り貯金できる猛者もいます。
この一定割合の先取り貯金は蓄財を成功させたい人にとって避けては通れない道です。
ふるさと納税
最近では何かと世間を賑わせているふるさと納税。
まだされたことがない人でも「聞いたことはある」という人がほとんどではないでしょうか。
これは希望する自治体に住民税を先納付することによって翌年の住民税が軽減されるという制度です。
納付額に応じた返礼品を受け取れることもあり、各自治体の返礼品合戦が話題となりました。
自己負担金として2,000円はかかりますが
- 自分の好きな自治体を応援できる
- 欲しい返礼品を受け取ることができる
- 経由するサイトによっては負担金以上のポイントを獲得できる
などのメリットが多数あるため収入のあるほぼ全ての人が活用するべきお得な制度となっています。
筆者も毎年日用品の返礼品を受け取っており、ティッシュペーパーやトイレットペーパー、バスタオルなどはもう何年も自分で買っていません。
生活費の削減に大いに寄与してもらっております。
今年10月からはちょっとした制度改正がありますが、まだまだ活用したい制度であることに変わりはありません。
いくらまでお得に寄付できるかは収入によって変わりますので、まずはシミュレーションされることをおすすめします。
NISA
通常、株式や投資信託などへ投資して利益や配当を受け取った場合、約20%の税金がかかります。
この本来かかるはずの税金を非課税にするのがNISA口座です。
限度額はありますが、非課税で投資できる恩恵は長期投資になればなるほど大きくなります。
例えば10万円の利益に対してかかる税金は2万円ですが、投資元本が大きくなり500万円の利益が出た場合は100万円もの大きな金額が税金として引かれてしまいます。
500万円の利益であればインデックス投資を20年も続ければ十分得られる利益です。
高級車一台分以上の金額が非課税となりますのでそのメリットはとても大きなものとなります。
最近のインフレで実感されている方も多いと思いますが、将来の資産は物価上昇率以上の利回りで貯めなければなりません。
ただ銀行に置いておいても物価上昇に勝てません。
実際の金額が目減りすることはありませんが、実質的な価値では下落する運命にあるのが銀行預金です。
初心者でも安心して投資できる商品として推奨されているのがインデックスファンドをはじめとした低コストの投資信託です。
政府としてもこの投資信託を活用した長期の資産形成を後押しするためにNISA制度を作ったとされています。
さらに2024年からは新しいNISAが誕生し、投資可能額が大きく増額されます。
私たち庶民が賢く資産形成するためにもNISA制度の活用は必須といえるでしょう。
iDeCo
こちらもNISA同様に運用益が非課税となる制度ですが、60歳まで引き出しができないなどの特徴があり、老後の資産形成に向けた制度となっています。
国民年金や厚生年金に続く3階建の年金としてよく紹介されています。
急速に進む少子高齢社会の影響もあり、現在の現役世代が将来受け取れる年金額は今よりも少なくなってしまうことが予想されております。
その少なくなってしまった年金の穴を埋めるのがiDeCoを始めとした私的年金です。
また、将来の年金の足しになるだけでなく、iDeCoへ投資している金額が全額所得控除となるメリットもあります。
節税をしながら非課税で運用できる数少ない制度となっていますので老後資金準備として活用しない手はありません。
反面、60歳まで引き出しできないということがデメリットとして紹介されることもありますが、逆に強制的に続けるしかないというメリットでもあります。
初心者にありがちな市場暴落時の狼狽売りを避けることができるという点は考えようによってはメリットでもあるでしょう。
先駆者たちが活用している習慣を取り入れ賢く資産形成を！
上がらない実質所得に対して増え続ける税負担。
今の日本で資産形成をするためには必要な行動をしっかりと習慣化する必要があります。
特に資産形成に成功している先駆者が取り入れている習慣は大いに参考になるはずです。
誰にでも実践できる良習慣を取り入れずしては資産形成の成功は遠のいてしまいます。
本記事で紹介した行動はどれも必須の行動です。
幸せな将来を手にするためになるべく早く行動に移すことをおすすめします。
少しずつでも構いません。日々の小さな行動が将来大きな結果となることは間違いありません。（執筆者：FP技能士2級、証券外務員1種 冨岡 光）
