「転職して収入が減った」

「子供を新しい習い事に通わせてあげるために支出が増えた」

このような理由で、現在の保険料の支払いが厳しくなって、保険の解約や減額を検討している方もいらっしゃるでしょう。

しかし、解約や減額には注意すべき点が存在するので、保険料負担を減らしたいからといって安易に変更することはおすすめできません

今回は、保険を解約・減額するときの注意点に加えて、これらに変わる方法や見直しの注意点についても簡単に解説していきます。

保険を安易に 解約したり 減額したり してはいけない

保険を解約や減額する場合の注意点

まずは、保険を解約・減額するときの注意点について確認していきましょう。

解約の注意点

解約で最も注意すべき点は、「元本割れ」です。

特に、

保障と貯蓄の2つの機能を持った貯蓄性の保険を解約した場合、解約によって戻ってくるお金(解約返戻金)の額がそれまで支払った保険料の総額を下回ってしまいます

せっかくお金を貯めるために保険に加入したにもかかわらず、支払ってきたお金よりも少ないお金しか戻ってこないとなると、とても悲しくなりますよね。

また、保険の乗り換えを検討している場合には、新しい保険の契約が成立してから古い方の保険を解約しましょう。

契約が成立する前に古い方の保険を解約してしまうと、健康状態が悪いなどの理由で新しい保険の契約が成立しなかった場合に、保障がなくなってしまうからです。

減額の注意点

保障を減額すると、その分だけ保険料負担も軽くなりますが、同じ保険契約内の他の保障額も同時に減ってしまう可能性があるため注意しましょう。

また、保険料に高額割引が適用されている場合、減額によって割引が利かなくなり、保険料負担が割高になるケースもあります。

保険を減額する場合には、減額後の保険料や保障内容をしっかり確認したうえで手続きを行ってください。

保険を解約・減額せずに保険料負担を減らす方法

解約・減額せず 保険料負担を なくす方法は2つ

解約や減額以外で保険料負担を減らす方法には、以下の2つが考えられます。

どちらも保険料の支払いを中止して、その時点での解約返戻金を元に保障を買い直す仕組みです。

・ 払済保険

・ 延長定期保険

払済保険にすると、保障期間はそのままで保障額が減ります

一方で、延長定期保険に変更すると保障額はそのままで保障期間が短くなります

保障期間と保障額のどちらを重視したいか考えたうえで選んでください

ただし、どちらも変更した時点で特約が消滅するだけでなく、一度変更する元に戻せない可能性もあるので、慎重に検討してください。

自分だけではなく家族の保険も合わせて見直そう

あなたにご家族がいる場合は、家族の保険も変更できないか検討してみましょう。

自分ではなく家族が加入している保障の方が、必要保障額よりも多いケースもあります。

保険料負担を減らしたい時は、解約や減額以外の方法、ご家族の保険の加入状況を確認したうえで、自分たちにとってどんな保障が必要なのかをご家族で話し合ってください。

もし、自分たちの生活状況で必要な保障が分からない場合は、FPに相談するのがおすすめです。

あなたの状況や考えに合わせた必要な保障や保障額を提案してくれるでしょう。(執筆者:品木 彰)