子どもが産まれると、病気やケガになった時に備えて医療保険への加入を検討する方も多いのではないでしょうか。
今回は、子どもに医療保険が必要なのかについて説明します。
目次
子供の医療費はほとんどかからない
子どもに医療保険が必要かどうかについて考えるうえで、子どもにかかる医療費について知っておくことが重要です。
結論からいうと、子供に医療費はほとんどかかりません。
多くの方は、子どもは病気になりやすいから多額の医療費が必要であると思っているかもしれません。
しかし、日本は国や市区町村の保障が手厚いので子どもの医療費はほとんどかかりません。
健康保険は、小学校に上がる前の未就学児の自己負担額は2割、小学生1年生からは3割の負担です。
しかし、
お住まいの自治体によって若干の違いはありますが、子どもが一定年齢になるまで医療費は無料である市町村が非常に多いです。
子供に医療保険が必要なケース
子どもに医療保険が必要なケースは、入院した時の差額ベッド代や食事の保障が必要な場合です。
また、子どもが入院すると親も仕事を休まなければならない場合があります。
有給休暇がなく仕事を休むと給料が減ってしまうケースにも医療保険が必要になるかもしれません。
しかし、差額ベッド代や入院した時の食事のために子どもの医療保険に加入する場合は、子どもの入院に備えて貯蓄をしておく方法もあります。
いつ使うか分からない医療保険の保険料を負担することは、経済的に考えて適切であるかをよく検討しましょう。
子供に医療保険を掛けるより教育費を貯める
子どもに医療保険を掛ける余裕があるのならば、子どもの将来のために教育費を貯めておくことをおすすめします。
子どもを一人前に育てるためには、莫大な教育費がかかります。
平成30年度の子供の学習費調査によると、
です。
一方、
です。
もし、大学が私立医学部の場合、大学6年間の学費だけでも3,000万円を超える教育費が必要です。
保育教育の無償化や公立高校の授業料無償化などもありますが、子どもの教育費は多額にのぼることは間違いありません。
さらに学校外活動費として、スイミングなどの習い事や塾の費用などを加算すると子供1人かかる教育費は非常に高額なものになります。
医療制度は国や地方公共団体の制度に任せておいて、医療保険にと考えているお金は教育費にとっておきましょう。
教育費は投資信託などで長期間かけて貯める
預貯金のみで教育費を貯めようとすると、低金利でほとんど増えないのが現状です。
教育費は長期間かけて貯めるのが一般的です。
預貯金だけではなく、投資信託や保険などで貯めることも検討すべきかと思います。
教育費を貯める方法については、別記事で詳しく説明しているので参考にしてください。（執筆者：渡辺 たけし）
