2018年も半分が過ぎ、株式相場は膠着状態に入った感があります。
ここでは日経平均225に勝つために押さえておきたいポイントを3つピックアップしました。
資産運用は大勝ちすることも大事ですが、博打ではないためトータルで負けないことがもっと大事です。
今から買っても遅くない、日本株の買い方を一緒に考えていきましょう。
目次
2018年の振り返りと展望
2018年は1月に日経平均2万4,129円の最高値をつけたと思ったら、2月に2万1,000円を切り、3月には2万0,347円と最安値まで下げました。
7月に入り、2万2,000円前後での推移。
日本株式相場の年後半は、どんな展望が考えられるでしょうか。
7月～11月と12月以降は戦い方が変わる
日本株式の投資家は6割以上が、海外からの投資資金となっています。
その海外投資家が一番嫌うイベントリスクは、政治不安です。
日本では9月の自民党総裁選と消費増税の判断、米国では11月の中間選挙と大きな政治イベントが続きます。
これらの政治イベントの結果を見てからでないと、大きな方向性は決まらないと考えられます。
日経平均の予想として、7月～11月までは、2万4,000円から2万1,000円までのレンジ相場。
12月以降は、その上をいく上昇相場になるか、同じレンジ相場が継続するか、強烈な円高で暴落するか、結果を見て判断する必要があります。
企業の利益予想は減収見込み
各企業の株価が上昇するか否かは、その企業の利益が伸びることに深く関係しています。
日経平均225社を1つの企業とみた場合の1株当たり当期利益（EPS）は、2017年度が1,773円と前年対比+23.6％でした。
が、2018年度の予想当期利益は1,667円と-6.0％となっています。
昨年は株が上げ、今年に入り下落している動きと連動しています。
あのバブルの頃よりも絶対額として高い水準ではあるものの、株式相場は先を見て動きます。
予想とはいえ利益が下がる、と言われれば株価も当然下げます。
個別銘柄では最高益を予想する企業もありますが、先ずは全体感として状況を押さえましょう。
円安（ドル高）はあまり期待できない
米国との金利差が拡大し、ドル高円安を見込む方向性は納得できます。
米中貿易戦争や原油の価格上昇がなければ、過去の経験からみると＠119円台に入ってもおかしくない水準です。
が、マーケットでは、米国の利上げも来年以降右肩上がりで継続されるとは見られておらず、日銀が金融緩和の出口を議論しようものなら、大きく円高に向かうイベントリスクもはらんでいます。
日銀短観でも企業の想定為替レートは＠109.66円、円安＝株高は期待できそうにありません。
これからの日本株、買い方のここがポイント
上記3点を踏まえ、今からでも遅くない日本株の買い方を考えてみます。
なお個別銘柄を調べる時間がない方は、この3つのポイントを押さえて金融機関や専門家に聞き、投資方針のお役に立ててください。
1. とにかく減益予想銘柄は避ける
日経平均全体では-6％の減益予想ながら、個別では前年比5％を越える増収予想の企業が50社以上あります。
なお前年度が赤字だったりすることもあるので、2年程度の平均値を見る必要はあります。
年初来で日経平均を上回っている業種かつ為替相場に左右されにくいのは、小売、医薬、不動産、情報通信の4業種です。
2. 目先の乱高下より長期のテーマ相場に乗る
目先の株価変動は避けて通れないのですが、新業態が形成されている分野（テーマ）に投資する手法は、今からでも遅くない手法です。
代表的なテーマは自動運転でしょう。
これから自動車はハイテク機器となり、自動運転レベル5に達する8年後の2026年には、2018年比5倍の市場拡大が見込まれています。
自動車メーカーよりもセンサー技術や通信関連、カメラ技術など日本企業でも恩恵を受ける企業は多くあります。
当該テーマは海外企業も多いので、その場合はテーマ型投資信託で世界的な恩恵を受ける方法もあります。
3. 高配当銘柄より連続増配銘柄を選ぶ
株式相場が膠着し、レンジ相場になる時は、上昇しなくても配当がもらえる高配当銘柄が選ばれる傾向があります。
が、高配当というだけでは、株が売られて安くなっている可能性もあり、注意が必要です。
そんな中で、連続増配を続けている企業は安定的な収益源が確保されていることが多く、レンジ相場でもお勧めです。
なおこの銘柄は、先に書いた12月以降に株価上昇局面に入った場合には売られる可能性が高いので、先ずは短期保有を想定し売り時を待ちましょう。（執筆者：中野 徹）
