ここ数年、「夫婦仲がいいと、節約もうまくいく」と言い続けています。
別にラブラブでなくてもいいのです。
相手の気持ちが察せられるような、一緒にいてもいろいろと相談できる夫婦なら、家計も一緒に助け合いながら運営していけるからです。
目次
車にかかる費用
地方では車がないと生活できませんが、車の維持費というのは意外と高い。
買う時に各種税金がかかり、買ってからも税金を払い、自賠責保険には必ず入らなくてはならないし、大きな事故を引き起こした時のことを想定すると、任意保険にも入っておかなくてはいけない。
さらに点検費用、車検費用など、整備維持にお金がかかります。
走らせるだけで、ガソリン代などが軽く年間30万円を超えます。
人によっては
・ 駐車場代
・ ローンで車を買ったらローンの返済
なども追加されます。
この、意外とお金がかかる車も、「仲良し夫婦」なら、2台ではなく1台でやりくりできるはずです。
公共の交通機関が整備されていない田舎では、車は生活周りの足ですから、なくてはならない必需品です。
お互いにスケジュールを話し合い、送り迎えをしあうことができれば、1台でもなんとかなるでしょう。
食費・水光熱費・娯楽費
仲の悪い夫婦などは外食も増えるでしょうが、仲良し夫婦なら、会話しながら食べれば、ごちそうがなくても楽しく美味しく食べられるでしょう。
寒い日も、1つの部屋でそれぞれの趣味を楽しめるような夫婦なら、暖房代の節約にもなります。
お風呂も、続けて入れば追い焚きなしでガス代も節約です。
映画だって、どちらかが５０歳以上の夫婦なら、夫婦割引が効きます。
旅行でも、夫婦割引の宿はかなりあり、列車でも「フルムーン夫婦グリーンパス」（JR東海）のようなチケットはいろいろあります。
「離婚分割」しても、充分に生活していけない夫婦も多い
夫婦仲は、老後の生活にも響きます。
「熟年離婚」という言葉があます。
ひと昔前までは、定年退職した夫が妻にまとわりついて鬱陶しがられて嫌われるというケースが多かったのですが、最近は、夫も趣味が多く身の回りのことができるので、パートなどで疲れて愚痴を言ったり当たり散らしたりする妻と別れ、人生をやり直したいと離婚に踏み切るケースが多いのだそうです。
ただ、経済的に見ると、よっぽどの蓄えがない限り、離婚してもそれぞれが悠々自適で暮らしていけるというのは難しいかもしれません。
離婚したら、今は年金を夫婦で分割できるようになっています。
「合意分割制度」や「3号分割制度」を使って、双方の合意または裁判手続きを経れば、2人で分けることができます。
離婚後でも、離婚した日の翌日から2年以内なら、相手に請求もできます。
この分割の対象となるのは、会社員や公務員の基礎年金に上乗せされている、厚生年金部分です（平成27年9月30日までの公務員の対象者は、共済年金部分）。
基礎年金や企業年金などは、分割の対象とはなりません。
会社員の夫と専業主婦のご家庭なら、ざっくり言えば2人で20万円の年金を、10万円ずつ分けるというイメージです。
けれど、2人で20万円ならなんとか食べていけても、1人10万円で、アパートを借りて暮らししていくというのはかなり大変でしょう。
それよりは、破綻しそうな夫婦関係を修復する努力をしたほうが、幸せな老後を迎えられるかもしれません。
病気になっても、夫婦だと心強い
老後には、さまざまなことが想定されます。
そうした時も、1人よりは2人のほうが心強いでしょう。
たとえば、病気になった時。
1人で入院しても2人で入院しても、同じ保険なら、高額療養費制度でかかる医療費の上限は同じです。
たとえば70歳以上のご夫婦で課税所得が145万円未満なら、1人で100万円の入院費がかかっても支払い上限は5万7,600円です。
2人でそれぞれ100万円ずつの入院費がかかって計200万円でも、支払額は上限5万7,600円で済みます。
通院も、1人でも夫婦でも、同じ保険なら上限は1万8,000円です。
介護にも、世帯で合算できる同じような仕組みがあります。
現役並みの所得がある世帯の場合、1人でも2人でも、月にかかる介護費用の自己負担の上限は4万4,400円です。
住民税を課税されていない世帯の場合には、世帯で2万4,600円になります。
夫婦一緒に生きた方がお得
DVなど、やむを得ない事情で別れざるを得ないケースもあります。
そのような事情がなければ、なるべく夫婦仲を修復しながら、2人で楽しく生きていけるよう努めるほうがお得です。（執筆者：経済ジャーナリスト 荻原 博子）
