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自宅マンションの購入、賃貸、売却を経験し不動産に魅了される。宅建士、管理業務主任者の資格取得、住宅ローンの借り換えを5回実施。金融機関との金利交渉を数多く経験しており、自身の不動産売買、住宅ローンの借り換え経験をもとに、買い手側に立った記事を不動産サイトに投稿中。現在は50代後半。 寄稿者にメッセージを送る
住宅ローンの「保証料」ってなんだろう… 最初に自宅を購入した時は不動産業者のいわれるままに住宅ローンの手続きが完了しているのが実態です。実際に私もそうでした。 最初に借り換えをした時もまだ深く理解していませんでした。 2
住宅ローンの借り換えは実際にはかなりの時間と労力が必要 ひとことで表せば、住宅ローンの「借り換え」はスマホの「乗り換え」と同じようなものです。 ドコモからソフトバンクに乗り換えるように「A銀行」から「B銀行」に乗り換える
マイホーム購入のため、ようやく頭金が貯まりました。 さあ住宅ローンを借りて物件探し。しかし、金融機関の審査が通らないと、住宅ローンの借入ができません。 住宅ローン借入 金融機関はどこをみているのか 大きく分けて2つありま
住宅ローンは長丁場 住宅ローンは30年、35年の長丁場になります。 借り換えを検討、繰り上げ返済を実施して毎月の返済金額を減らしたり等、ところどころでメンテナンスが必要になります。 メンテナンスを実施しながら最後まで払い
【アメリカファースト】 ついにトランプ氏が大統領に就任 【都民ファースト】 東京大改革を掲げた小池都政 トランプ大統領と小池東京都知事。今このふたりがマスコミに取り上げられない日はありません。 ふたりにスポットライトが当
今や日本の夫婦の離婚率は30％に達しています。 この事実を知って、私は「住宅ローンってどうなるだろう」と頭によぎりました。 離婚すること自体厄介な問題なのに住宅ローンが絡んでくると話はかなり複雑になります。 共同名義で購
昨年は世界でまさかの事が数多く起こりました。 イギリスのEU離脱 アメリカ大統領選挙（トランプ氏勝利） そして、もしトランプ氏勝利の場合、円高株安予想がおおかたの経済アナリストの予想でした。結果、トランプ氏勝利の当日は大
住宅ローンの借り換えを検討する時は金利を基準に判断します。 現在借入している金利より低い住宅ローンに借り換えすると効果が発揮されます。 毎月の返済金額が減ります。毎月の返済金額が減ると、総返済金額（元金＋利息）が大幅に削
イギリスのEU離脱、アメリカ大統領選挙、そして、まさかのトランプ氏勝利 今年は予想外の事が起こる年です。 住宅ローンの変動金利がまさかですが、一気に上昇する可能性だってあります。現状、長期金利が上昇傾向にあります。 住宅
長期修繕計画がどのように立案されているのか確認する マンションは「管理」を買え（1）の続きです。 車を販売した会社は販売した車に対して、6か月点検、１年点検、車検等のメンテナンスの仕組みを構築して、車を販売した後もメンテ
「管理を買え」とは？ 新築マンション、中古マンションを購入する場合、実際に居住する専有部分のみに目がいきがちです。実際は建物全体を見るべきです。 「管理」を買えとはマンションの建物全体を維持管理する仕組みがしっかりと構築
マンションを購入するには、まずは住宅ローンでいくら借入できるかがポイントになります。借入可能額は年収によって決まります。 ただ、借りれる金額は分ったとしても、自分の身の丈にあった購入額はいくらなのでしょうか？ それは、1
マンション新築・中古物件を購入を両方経験して 私は最初に購入したマンションは新築でしたが、2回目に購入したマンションは築3年の中古物件でした。 ほぼ同条件の新築マンションと比較し、400万円の価格差が決定打になり、中古マ
私の人生を変えた住宅購入 4月に入り、就職、転勤等で新たな環境、住まいの中で新生活をスタートされた方が多くおられることと思います。その中のほとんどの方が賃貸住宅を選択されているのが現状ではないでしょうか。 一生賃貸住宅暮
日本の財政健全化の先送り 日銀のマイナス金利政策発表後住宅ローンの金利が下がりました。マイナス金利なんて考えられない事でしたが現実になっています。お金を借りた人が利息をもらえる時代になりました。 しかし最近になって、消費
住宅購入のタイミングは購入者の年齢を加味する 読者の質問： 子供の教育費と生活費のやりくりの中で、自宅購入のタイミングを教えて下さい。子供達は、春から中3、小5です。主人は、46歳です。（47歳既婚女性） 現在のご主人様
住宅ローン返済額の内訳 元金均等返済住宅ローンの毎月返済額の内訳は、元本金額と利息金額の合計です。 住宅ローンを比較する時の基準に総返済金額があります。 総返済金額とは、住宅ローンを設定期間終了時までに支払う元本金額と利
アベノミクス政策により、政府、日銀は金融緩和策を取り続け、直近では、中国経済の減速懸念、原油安によるオイルマネーの換金売りにより、日経平均株価が大幅に下落しました。 これを受けて、日銀はマイナス金利政策を決定。メガバンク
日銀がマイナス金利政策を発表して以降、新生銀行が住宅ローンの引き下げを発表しました。 それに追随するように、3メガバンクが引き下げを発表。三菱東京UFJが3メガバンクで最低の0.8％（10年固定）を発表しました。 ネット
