コロナウィルスによりさまざまなリスクが顕在化してきており、それに伴い相場が世界的に急落しています。
投資信託などを保有している方にとっては、今の資産をどうしたらよいか、不安になっている方も少なくないと思います。
そこで今回は、相場急落時の投資信託の見直し方法について説明します。
目次
相場が大きく下落しても売却しないのが基本
投資信託は、長期的に資産を増やしていく金融商品です
。
せっかく積み上げてきた資産を急に下落したからといって売却してしまっては、せっかく育てた資産が水の泡です。
資産が急落した場合は、どこかのタイミングで反発があります。
ずっと下がり続けることはめったにありません。
過去の話ですと、リーマンショック時も資産が急落しましたが、翌年には大きく値上がりしました。
かつて一時的に5兆円の損失を出し、批判のやり玉にあげられた国の公的年金を運用する機関であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）に関しても、2001年の運用開始以来、単年度でマイナスになったりプラスになったりを繰り返して、直近18年間でみた収益率は3.23％と安定した成果を出しています。
参考記事：投資初心者こそ参考にしたい、年金運用集団「GPIF」のポートフォリオとは
資産を見直しする際の2つの観点
「売却が不要である」ということは、「資産状況をチェックしなくてもよい」という意味ではありません。
こういう時期では、資産状況の見直しはいつも以上に必要です。
具体的には、ご自身の投資目的・投資経験・投資金額等の面で
を見直す必要があります。
見直しの方向としては、「金額面での調整」、「ポートフォリオでの調整」の2点です。
金額の調整
金額面での調整方法としては、預貯金等も含めた全保有資産における投資金額の割合の見直しです。
買付のタイミングで投資する商品のリスクにも配力して銘柄を選んでいれば、保有商品の選定ではなく、「保有金額が過大なこと」に問題を抱えている可能性があります。
そこで、積立て買付している場合なら、いったん買付を停止することが1つの方法です。
また、個人的にあまり一括投資はおすすめしていませんが、もし一括投資をしていた場合なら、適切な割合になるように過度の投資の分の一部を売却する余地もあります。
ポートフォリオの見直し
全資産における投資金額の割合に問題がなくても、投資している資産の組み合わせに問題がないかの検証をする必要があります。
分散投資は、買付のタイミングの分散以外に、地域の分散と資産の分散が挙げられます。
今回を機にこの2つの分散が効いたポートフォリオを考えるのも1つの手でしょう。
例えば、以下のような方法です。
・ 投資している資産が株式だけなら、債券や不動産にも資産の一部を振り替える
一方で、すでにポートフォリオを組んでいる方は、今回の相場下落で投資している資産の割合に変化がないか検証し、変化があればリバランスを落ち着いたタイミングで行いましょう。
参考記事：【投資信託】購入後は過剰な目配りは不要 定期的に見直すポイントは2点だけ
投資している商品そのものに問題がないか検証する
ここまでは、一般的な投資信託を保有しているケースの場合です。
そもそも、保有している投資信託が分散投資をしないタイプであったり、運用状況に問題がある場合であれば、その商品の保有そのものを見直す必要があります。
偏りのある投資信託を保有している場合
投資信託は基本的には複数の銘柄に分散投資し、リスクを抑えながら投資できる金融商品です。
しかし、どの程度の分散投資になっているかは投資信託の中でもまちまちです。
例えば、ITなど特定の業種に集中的に投資しているファンドや、特定のテーマ（ロボット、バイオ等）に関係する銘柄に投資するファンドなどは、投資信託という形式は取っていても、同じような値動きをする銘柄に偏って投資しているため、価格変動リスクが大きくなります。
そのことを承知の上で購入しているならばいいのですが、この相場で「こんなに下落する商品だとは想定外だった」と感じている方は、いったん売却（一部売却を含む）するのも検討の余地があります。
同種のタイプと比べ資産の価格が下落している場合
自分の投資している投資信託と、同じ種類の投資信託の運用パフォーマンスを比較してみましょう。
同種のタイプであれば、基本的に大きな値動きの差はないはずです。
ただ、手数料や投資信託に組み込んでいる具体的な銘柄の差等により、運用パフォーマンスが同種のものより劣後するケースもまれにあります。
明らかに同種の投資信託と比べ運用パフォーマンスが大幅に劣後するようであれば、タイミングを見て売却する方がよいケースもあるでしょう。
急落しても焦らず冷静に保有資産をチェック
投資信託は長期投資の金融商品です。
資産が急落したからといって、そこで慌てて売却してしまっては本末転倒です。
また、売却が必要ないからといって、保有資産の状況をチェックしないこともまた問題です。
こういう時期に資産状況をチェックするのは、精神的につらいかもしれませんが、今後よりよい資産運用を行っていくチャンスでもあるため必ず行いましょう。（執筆者：佐藤 彰）
