コロナ禍で業績がかなり厳しくなってしまった企業を中心に、減配や株主優待の縮小・廃止が発表されています

しかし、業績が苦しくなったにも関わらず株主優待を拡充・新設することで、コロナの影響を受けて苦しい思いをしている株主を少しでも応援してくれる企業も存在します

このような企業は、災害や金融危機、コロナ第2波などが発生して株式市場が大きく値下がりした時でも、再度株主のために力になってくれる可能性が高いため、覚えておいて損はありません。

今後人気化するかもしれないので、チェックしていきましょう。

1. コロワイド(証券コード:7616)

コロワイド

株主優待を一時拡充

通常時の株主優待内容:(500株以上保有・年2回)3か月ごとに1万ポイント付与

2020年3月限定の株主優待内容:(500株以上保有)6月と9月に2万ポイント付与

2020年3月期の株主限定になりますが、なんと株主優待が2倍になります。

コロワイドはコロナの影響で一時的に外食需要が減少しているため、今回の株主優待の一時的拡充でコロワイドグループをはじめとする外食業界に活力を与えたいために拡充を決めました。

お酒を飲む方なら「北海道」や「やきとりセンター」など居酒屋で利用するのがよいですが、ファミリーの場合ちょっと行きづらいです。

ファミリーにはパスタ&ピザの「ラパウザ」、「かっぱ寿司」をおすすめします

かっぱ寿司はコロワイドグループなのでコロワイド株主優待が利用できます。

ちなみにかっぱ寿司でも2020年3月期の株主限定で株主優待ポイントが2倍付与されます。

2. サガミホールディングス(証券コード:9900)

サガミホールディングス

創業50周年記念株主優待

通常時の株主優待内容:(1,000株以上保有・年2回)年に1万5,000円分の優待券

2020年3月・9月限定の株主優待内容:(1,000株以上保有)半年に2万円分の優待券

2020年に創業50周年を迎えるため記念優待がもらえます

サガミホールディングスもコロナの影響を受けて業績は悪化しましたが、株主のためにできることをしたい、という気持ちは伝わってきます。

サガミホールディングスは和食を中心としたブランド構成であり、ファストフードや洋食、居酒屋中心の株主優待が多い中貴重な存在です。

こってりはちょっと苦手、という方にはうってつけの株主優待だと思います。

今回の株主優待でちょっとぜい沢に「水山」というお店のうなぎをいただきました。

甘ダレとの相性も良く、おいしかったです。

3. NATTY SWANKY(証券コード:7674)

今回の拡充にあたって、コロナで多くの人々が不安を抱える今だからこそ、食を通してお客様に元気になってもらいたい、という思いがあります。

株主優待拡充

以前の株主優待内容:(100株以上保有・年1回)餃子一皿引換券6枚

2020年6月以降の株主優待内容:(100株以上保有・年2回)半年に1万円分の優待券

株主優待が食事券に変更されたことにより、餃子以外にも利用できるようになり使い勝手がよくなりました。

店内飲食だけでなく、テイクアウトでも利用できるようになり「店内ではちょっと」というお客様に対しても利用できるよう、配慮が加えられています

NATTY SWANKYは6月に権利落ちしたばかりで株価が下落しています。

2020年7月3日現在の2,324円での株主優待利回りは8.6%とかなり高めで魅力が増しています

お近くに店舗がある方は購入を検討してみてはいかがでしょうか。

4. 藤倉コンポジット(証券コード:5121)

藤倉コンポジット

臨時株主優待

2020年3月期のみ

アクアチャージ(希望小売価格4,980円)の無料送付

アクアチャージとは、災害時などのいざという時に水だけで充電できる「モバイル充電器」のことです。

被災地ではスマホ充電に長蛇の列ができてしまい、充電できても数%しか回復する時間がないのが実状です。

昨年の大型台風による洪水被害の際、当社従業員が無償配布して被災者の役に立つことができたそうです。

そこで万が一、株主のいざという時に家族の声を早く聞くことができるよう、アクアチャージを配布することにしたそうです

今年も大雨による災害が発生していますし、地震もいつ起きるか分かりません。

少しでも不安感を取り除きたい、というやさしい気持ちから今回の臨時株主優待を決定したのでしょう。

2枚ずつ配られたマスクよりありがたい商品かもしれません。

苦しい時期を乗り越えれば株主優待改悪の可能性は低い

コロナ禍でも株主優待を拡充・新設した企業は、よほどのことがない限り今後の株主優待の廃止・改悪の可能性は低いでしょう。

ただし、絶対に廃止・改悪しないとは言えませんのでご注意ください

あくまで他の銘柄よりは株主優待の廃止・改悪の可能性が低い、ということです。(執筆者:株式ディーラー歴10年 勝越 晴)