子ども一人あたり1,000万円以上と言われている教育費。気の遠くなるような額にも感じますが、どうすれば用意できるか、その方法について考えてみましょう。
目次
教育費がかかるのはいつか？
教育費には子どもの年齢と選択した進路により、それほどかからない時期とかかる時期とがあります。
幼～高校において私立は公立の約2倍以上かかるので、この時期は私立か公立かの選択が教育費を大きく左右します。
ですが公立を選択する限りでは、平均的な総額は
小学校 185万円
中学校 144万円
高等学校 155万円
あわせると幼稚園～高等学校で約550万円。
全て国公立の場合で一人あたり1,000万円と言われる教育費なので、大学にかかる費用の割合がいかに大きいかわかりますね。
大学でかかる教育費は、国公立か私立か、また自宅から通うか下宿アパート暮らしをするかどうかで大きく異なりますが、学部学科を考慮しない平均では270万円（公立自宅）～790万円（私立下宿・アパート）と高等学校までと比べて多額です。
そのため、教育費がかかるのは大学、そして教育費の準備というとこの大学でかかるお金の準備が中心となります。
教育費の額は次の資料等を参照
幼・小・中・高……子どもの学習費調査結果（文部科学省）
大学……学生生活調査報告（日本学生支援機構）
時間を味方にする
大学にかかるお金は多額です。例えば大学費用総額として平均的な500万円を貯めようとした場合、直前の2年間だけだと月20万円強。
しかし生まれてすぐに準備を始め18歳までという時間をかけられるとすると、月2.3万円。実に9倍もの開きがあります。（※利息考慮せず）
飛び級や留年などもほとんどない日本では生まれた時点で「あと何年後に教育費がいくらくらい必要になる」と見積もりやすい。
なので、できるだけ早いタイミングで教育費の準備を始め、時間を味方につけることが大切になります。
貯金？ 保険？ 運用？
今の子育て世代が子どもだった頃は金利が高く、銀行の定期預金も大きく増えるし、学資保険の満期金も払い込み総額より100万円以上多くなるといったように、特に考えなくても預けておくことでお金を増やすことができる時代でした。
ですが、超低金利と言われて久しく、定期預金で100万円預けても利息は数百円という近年。学資保険の返戻率重視のものでも以前のように増えることは期待できません。効率よく貯めていくためには運用も視野に入れましょう。
毎年同じ額積み立てるとして15年間で500万円貯めようとすると、年利0.2％と2％では2％の方が元になる資金が60万円も少なくてすみます。
運用はリスクを伴うから減ってしまう可能性もあり、教育資金の準備にはむかないという意見もありますが、子どもが小さいうちから準備を始める人にとっては10年以上も時間をかけて用意することのできるお金。時間を味方につけられるので、長期の分散投資でリスクを低減することもできます。
余裕が出て来たら一部は運用していくことを考えておくと、効率よく準備していくことができるでしょう。
より効率よく貯めるためには、どのようにリスクを低減していくか、またNISA口座を利用して運用益に税金がかからないようにしたり手数料についても注意を払ったりと、運用についての知識を身につけることが必要になってきます。
金融教育を受けてこなかった今の子育て世代にとってはハードルが高く感じるかもしれませんが、教育資金だけでなく老後資金の準備にも必要になってくるので、自分の資産は自分で守り育てていくように学んでいくことが大事です。（執筆者：柴田 千青）
