医療保険と聞くと民間の保険会社が販売する医療保険を想像する人も多いでしょう。
しかし、医療保険は民間の医療保険だけではなく、国や自治体が実施している公的な医療保険もあります。
そして、民間の保険医療保険を選ぶ際は、公的な医療保険の内容をしっかりと把握した上で自分にとって必要な部分のみ加入しなければなりません。
しかし実際は、公的な医療保険の内容を詳しく知らない方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、医療保険ついて、公的な医療保険と民間の医療保険の違いを詳しく解説していきます。
目次
公的な医療保険とは？
日本に居住している限り健康状態に関わらず、基本的に全員が公的な医療保険（健康保険）に加入しており、健康保険証を持っています。
そして、受診した病院やクリニックなどの医療機関の支払い窓口で健康保険証を提示すると、実際にかかった医療費のうち、自己負担する金額が3割で済みます。
また、自己負担の金額がその人の収入（所得）によって定められた上限を超過した場合は、超過分が払い戻される高額療養費制度も利用が可能です。
公的な医療保険は以下のように、職業によって加入先が異なります。
・ 会社員や公務員…健康保険（被用者保険）
国民健康保険と健康保険（被用者保険）は、細かな保障内容、保険料の算出方法が異なります。
また、病気やケガなどで働けなくなった場合に手当を受け取れる傷病手当金は、健康保険に加入している会社員や公務員しか利用できません。
民間の医療保険とは？
民間の医療保険とは、生命保険会社や損害保険会社が販売している保険商品のことです。
民間の医療保険で受け取れる保険金や給付金には、以下のようなものがあります。
手術給付金：手術の内容に応じて保険金や給付金が支払われる
さらに、がんや心筋梗塞、脳卒中になった場合に100万円や200万円などまとまった保険金を受け取れる特約や、健康保険が利用できない所定の先進医療を受けた場合に保険金が受け取れる特約などを付加することも可能です。
そのため民間医療保険は、自分自身の生活背景や事情に応じた保障を準備することができます。
民間医療保険の保険料は、年齢や性別に応じて算出される仕組みになっています。
加入時には健康状態を告知する必要があり、持病がある場合や過去に大きな病気にかかったことがある場合は、加入を断られることもあります。
公的医療保険でまかなえない保障を民間で補う
民間の医療保険に加入する際は、まずご自身が公的医療保険からどのような保障が受けられるのか確認しましょう。
例えば、勤務先の健康保険の内容が優れているにもかかわらず、保障内容の手厚い民間医療保険に加入すると保険料が無駄になってしまいます。
しかし公的な医療保険があるからといって、民間の医療保険には加入しなくて良いとは限りません。
ご自身が病気やケガで入院をしたり手術をしたりする場合は、少なからず自己負担が発生します。
数万円や数十万円の自己負担が家計に大きな影響を与えて、家族の生活を圧迫する場合もあるでしょう。
そのため、民間医療保険に加入するときは、ご自身に何かあった場合に、誰にどのような影響があるのかや、誰が困るのかも考慮した上で、ご自身に合った適切な保障を選ぶ必要があります。（執筆者：品木 彰）
