【住宅購入】マイホームブルーを避ける「資金計画」について解説

「家族の幸せ、夢のマイホーム」は、産みの苦しみを伴います。

「家族の夢」に向かっての過程なのですが、金額の大きさや選択・決断の多さから、精神的な不調をきたす人がいます。

マリッチブルー、マタニティーブルー等と並べられるようになった、マイホームブルーです。

今回はマイホームブルーを避けるため、不安材料の1つである資金計画について考えます。

「もしもの時」を想定した資金計画があれば、安心感からマイホームブルーを避けられるのではないか。

考察します。

マイホームブルーとは

さまざまな定義がありますが、一般的にマイホーム購入計画時や購入後（入居後）に起きる、精神的に不安定な状態をいいます。

うつ病に近い状況もあるとの事です。

マイホームブルーの状況が深刻だと体調不良だけでなく、マイホーム購入計画の破綻、離婚の事例も報告されています。

マイホームブルーになる理由

マイホームブルーになる理由は、大きく4つ挙げられます。

1. 住宅ローン

・ 何十年と返済し続け、完済できるのか。

・ 月の返済額が多くないか。借りすぎではないか。

・ もし滞納すれば、抵当権実行されてマイホームを取られてしまう。

将来の不安と責任感から、マイホームブルーになるようです。

2. 建物

建物の仕様や間取りの後悔から、マイホームブルーになるようです。

・ 理想がかなわなかった。

・ 実際に暮らしてみて、想像していたものと違う。

また最近はインターネットの普及により、施主が信憑性の低い情報に固執してしまい、適切な判断ができない場合があります。

「一生に1度」とのプレッシャーから完ぺきなマイホームを望んでしまい、現実とのギャップを生じるようです。

3. 立地

1度建てた家は、他の場所へ移すことができません。

「移築」の方法もありますが、費用面で不可能でしょう。

・ マイホームを新しい場所に建てた場合、近隣住民と人間関係を築けるか（なじめるかどうか）。

・ 近隣に険悪施設や、トラブルが発生しないか。

このような点から、マイホームブルーになる方が多いようです。

また最近は自然災害や地盤を過剰に心配される方がいます。

4. 担当者との相性

マイホーム入手に関しては、営業担当者が関わることが多いです。

・ 建売、分譲マンションの場合は、購入の手続き。

・ 注文住宅は、設計・施工者との打ち合わせ。

これら担当者との相性でマイホームブルーになる方がいます。

・ 知識が足りず頼りにならない。

・ 経験に固執して融通が利かない。

元来、営業担当者とマイホーム購入者では、住宅・不動産について持っている情報量や知識が違います。

そのギャップも、担当者とのコンフリクトになります。

マイホームブルーを避ける資金計画

それは、「プランB」を想定し用意することです。

毎月の返済ができない状態を想定して、対策を講ずることです。

もしもの時の対策があることが、精神的な安定につながります。

1. もしもの時に、マイホームを売却して住宅ローンを完済できるか

売却したら住宅ローンが完済できる（逆さやを防ぐ）状態にしておけば、もしも収入が途絶えても対応できます。

返済額を減らす（繰り上げ返済）。

2. もしもの時に、返済を減らせるか

もしもの時に返済を減らせるかがカギとなります。

(1) 二段階返済プラン

実際の返済計画と住宅ローンの契約を二段階で設定し、もしもの時は住宅ローンの返済のみにするプランです。

事例を確認します。

現在40歳、月返済可能額10万、借入額2,200万円、金利1％とします。

住宅ローンの返済額は、定年までの返済計画を作ります（60歳定年まで20年。毎月返済約10万）。

実際の住宅ローンは、35年返済で契約します（75歳まで35年。毎月返済約6万）。

通常時（プランA）は毎月10万円が返済可能ですが、実際は毎月6万を返済し、残りの4万は繰り上げ返済の原資とします。

プランAは、毎月返済の6万と繰り上げ返済4万を合わせて10万円を返済しています。

もしもの時（プランB）時は、毎月6万のみを返済します。

通常時（プランA）は10万円の返済を想定しています。

もしもの時は（プランB）6万円の返済でも「滞納」にならないので、返済金額を下げることができます。

(2) 金融機関と信頼関係

もしもの時は、金融機関へ返済金額の減額を要請することができます。

コロナ禍の現在、金融機関は返済計画の変更（リスケジュール → リスケ）に積極的に対応しています。

しかしリスケを金融機関に相談するためには、信頼関係が必要です。

ざっくり言えば、滞納がないことと契約違反がないことです。

よって滞納後に相談するのではなく、滞納せざるを得ない状況の時点で、金融機関に相談することが肝要です。

契約違反に問われる事案としては、契約者がマイホーム（住宅ローンの対象物件）に住んでいないことが挙げられます（転勤等の一時的な退去は除外）。

これらが発覚すると、リスケどころか、住宅ローンの一括返済を求められる可能性があります。

3. もしもの時に、一定期間の返済を継続できるか

コロナ禍のパンデミックや経済活動の変化、また個人の病気などにより、一時的に収入が途絶えてしまうことが想定されます。

契約者の死亡時（最近は三大疾病にも対応）は、住宅ローンが団体信用生命保険により完済されますが、一時的な収入減については対象外です。

対応としては、数年分の返済資金を用意してください。

上記の事例で考えれば、1年分は72万円となります。

1年間、時間を稼ぐことができます。

資金が確保できないのであれば、所得補償保険等も有効です。

サラリーマンは、雇用保険・傷病手当金・労災を活用し、それで足りない分を補充します。

売却しやすさを考慮しよう

マイホームブルーの根源は、人生で最も高価な買い物で「後悔したくない・逃げられない」と自身にとらわれていることと思います。

少なくとも、住宅ローンを完済しマイホームを売却できれば、出直すことができます。

住宅業界の格言です。

マイホームを購入するまでは「マイホームは一生に1度の高価な買い物」と言われますが、購入後は「マイホームは3回建てて、初めて納得がいく」と言われます。

手に入れたマイホームは「家族の終の棲家」ではありません。

ライフプランの変化に合わせて間取りや設備の変更が必要で、住みかの変更も想定しないといけません。

マイホームは住みかであると同時に、家族の財産・資産です。

資産として大切なのは換金性です。

マイホーム計画時に、適切な資金計画と換金性（売りやすさ）を、頭の片隅に置いておいてください。

マイホームは家族の夢であるので、家族の希望（要望）で購入します。

しかし購入時に、市場性（売却しやすさ）を考慮してください。

マイホームブルーに陥る可能性は、低くなると思います。（執筆者：金 弘碩）