夏休みやお盆休みを利用して、気になっていた親知らずを診てもらおうと考える人もいるでしょう。親知らずの抜歯は健康保険が使えれば窓口負担は原則3割ですが、まっすぐ生えた歯と骨に埋まった歯では費用が変わります。まずは、生え方ごとの費用目安と、受診前に知っておきたいポイントを確認してみましょう。
親知らずの抜歯にかかるお金の全体像
親知らずの抜歯にかかるお金は、抜歯そのものの費用だけで決まるわけではありません。最初の診察でかかる初診料、口の中を撮るレントゲン、歯の埋まり方を立体的に確認するためのCT撮影などが積み重なって、支払い総額が形づくられます。
健康保険が使える一般的な抜歯であれば、窓口で支払うのは原則としてかかった医療費の3割です（70歳未満の場合）。残りは加入している健康保険がまかなう仕組みで、これを療養の給付と呼びます。診察や処置、投薬、手術などが給付の対象に含まれます。
そのため「抜歯代がいくらか」だけでなく、検査を含めた一連の費用をまとめて見ておくと、実際の負担額のイメージがつかみやすくなります。
抜歯のケース別、費用の目安
親知らずの費用は、歯の生え方と処置の難しさで段階的に変わります。下の表は3割負担で窓口に支払う額のおおまかな目安で、歯科医院や口の状態によって上下します。
金額はあくまで目安で、実際には診療内容や医院ごとの体制で変わります。特にCTを撮る場合は、CTの写真診断と撮影だけで3割負担が3,150円になるため、初診料や必要なレントゲン撮影と合わせると4,000円台になることがあります。難しい抜歯や全身状態への配慮が必要なケースでは、大学病院や口腔外科を紹介されることがあり、その場合は紹介先での初診料や検査費が改めてかかります。
費用を左右する要素と、保険が使える範囲
費用の差を生む一番の要素は、親知らずの埋まり方です。歯茎から素直に出ている歯は短時間で抜けますが、横向きに倒れて骨に埋まった歯は、歯茎を切開したり周りの骨を少し削ったりする処置が必要になり、その分だけ費用が上がります。撮影にCTを使う場合も検査費が加わります。
これらの一般的な抜歯や検査は、健康保険の療養の給付の対象です。ひと月の窓口負担が高額になったときには、上限を超えた分が戻る高額療養費という仕組みもありますが、上限額は年齢と所得で決まるため、親知らずの抜歯だけでこの上限に届くことは通常あまりありません。過度に心配せず、まずは目安の範囲で見ておけば十分です。
一方で、歯を抜かずに残す特殊な処置や、審美目的の対応などは保険がきかない自由診療になることがあります。保険外の提案を受けたときは、なぜ自由診療になるのか、内訳はいくらかを確認しておくと安心です。
抜く・抜かないは歯科医の診断で決める
親知らずは、必ず抜かなければならないものではありません。痛みや腫れを繰り返す、虫歯になっている、手前の歯を押して悪影響が出ているといった症状があるときは、抜歯がすすめられやすくなります。反対に、まっすぐ生えてかみ合わせに役立っている歯や、無症状で問題のない歯は、そのまま経過を見ることもあります。
抜くべきかどうかは、レントゲンやCTで歯の向きや神経との位置関係を確かめたうえで判断する医療の領域です。自己判断で決めず、気になる症状があれば歯科医の診察を受け、抜く場合の見通しと費用をあわせて相談するのがよいでしょう。
まず費用の内訳を歯科医に確かめる
親知らずの抜歯費用は、歯の埋まり方と検査の内容で決まり、保険が使えれば窓口負担は原則3割です。まっすぐな歯なら数百円台から、骨に埋まった歯でも数千円程度が目安ですが、医院や状態で変わります。抜く・抜かないの判断は歯科医の診断によるものなので、痛みや腫れが気になるなら早めに受診し、費用の内訳とあわせて確認しておくと、慌てずに備えられます。
