53.5%が購入見送り経験あり！分割払いが変えるデジタル機器や家電の購買行動【GeNiE調査】

GeNiEは、全国の20歳～69歳の男女1,000名を対象に、デジタル機器・家電の購入と分割払いに関する実態調査を実施しました。

インターネット方式で2026年1月に行われ、支払い設計が購買行動に与える影響が浮き彫りになっています。

調査のポイント

半数超の53.5%が、欲しい商品があっても購入を見送った経験があると回答しました。見送られた価格帯は3万円未満から15万円以上まで幅広く、特定の価格帯に限らず購買が止まる場面が生じていることが示されました。

主な見送り理由は「他に優先すべき出費があった」が45.7%、「高すぎると感じた」が41.3%でした。商品そのものへの関心低下ではなく、支払いタイミングや負担の設計が意思決定を左右している実態が見て取れます。

決済手段の浸透と意識の変化

デジタル機器・家電の購入で、分割払い・後払い・ローンなどの金融サービスを利用した経験がある人は35.7%に達しました。

利用理由の最多は「支払い負担を平準化したかった」32.7%で、「急ぎで買い替える必要があった」30.8%を上回りました。分割払いは“やむを得ない手段”から、家計のコントロールを目的とした計画的選択肢へと位置づけが広がっていることが分かります。

公式ストア提供の金融への安心感と行動変容

ブランド公式オンラインストアが分割払いなどを提供する場合、52.7%が一般的なサービスより安心感があると評価しました。

さらに、公式ストアで分割払いが使える前提では、約3人に1人の35.7%が利用に前向きな意向を示しています。

購買行動への波及として、14.7%が「公式ストアでの購入頻度が増える」、15.0%が「より高価格帯の商品を選ぶ可能性が高くなる」と回答し、公式ストアによる金融提供が判断を後押しする可能性が示唆されました。

調査概要