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現在、経理職。四年制大学卒業後、証券会社へ就職。在職中にファイナンシャルプランナーの資格を取得しました。証券会社を退職した後、自分自身も株式投資を始めました。「お金持ちだけではなく、すべての人がお金について学ぶべき」の考えのもと、やさしく丁寧に解説します。 ＜保有資格＞証券外務員、2級FP技能士、2級DCプランナー合格、日商簿記2級 寄稿者にメッセージを送る
中田敦彦さんの「中田敦彦のYouTube大学」でも取り上げられた「バビロン大富豪の教え」（原著：ジョージ・S・クレイソン / 漫画：坂野旭 / 企画・脚本：大橋弘祐 / 出版：文響社）という本があります。 原書は、約10
「外貨建て保険は運用商品としてもお得だから、加入しませんか」 最近、外貨建て保険をすすめられる機会が増えました。 たしかに円建て保険とは異なり、利回りや返戻率が高いため運用目的で保有するのもよいかもしれません。 しかし現
資産管理アプリで有名なものは「Money Forward ME」、「Moneytree」などでしょうか。 自分の利用している金融機関やクレジットカード、ポイントなどを一括登録できるうえに家計簿管理機能もあるので非常に便利
「食欲の秋だからって食べ過ぎると、健康によくないな…。この前の健康診断でも、お医者さんからいろいろと言われたところだし。」 と健康寿命については思いを巡らせる機会が多いです。 しかし、資産寿命について考える機会はそれほど
先日、楽天証券におけるNISAでの国内ETF買付代金ランキングを見ていると、個人投資家の驚くべき実態が映し出されていました。 NISAランキングなので、「長期保有向けの銘柄」が並ぶのかと思いましたが「短期での利ザヤ狙いの
「給与から使った残りのお金を貯金しようと思っていたら、使い切ってしまった。結局、貯金できなかった」 このような経験はないでしょうか。 支出の残りを貯金しようと思っても、つい使いすぎてしまい、お金を貯めるのが難しいです。
投資を始めた頃は魅力に感じていた株主優待も「いざ届いてみると使い道に困る」ということはありませんか。 また、「利用期限のある株主優待を期限内に利用できない」といった声も聞きます。 利用に困る株主優待は、誰かに譲る、フリマ
「バランス型ファンドって株ほど上がらないし、なんだかパッとしないなぁ」 と感じる方はいらっしゃいませんか。 筆者は、「eMAXIS Slimシリーズ」の8資産均等型のバランスファンドを毎月積み立てています。 コロナショッ
SNSやYouTubeで取り上げられて、米国株投資が話題になっています。 「米国株投資って難しくないの？」 「英語が読めなくても大丈夫なの？」 など、不安や心配が出てきて、なかなか米国株投資を始められない方は多いのではな
米国株投資に興味があるけれど、何から始めたらよいかわからない方は意外と多いのではないでしょうか。 2年前に米国株投資を始めた筆者も最初は戸惑いの連続でした。 そもそも、どうやって米国株を買えばよいのかも分かりませんでした
預貯金のままではいけないとわかりつつ、なかなか投資の1歩を踏み出せない方、案外多いのではないでしょうか。 以前、資産は預貯金のみのお客様から投資相談を受けたとき、債券投資を提案したところ、理解し、始められた方がいます。
筆者のもとに、厚生労働省から水色の封書が届きました。 「雇用保険に関する大切なお知らせです。開封のうえご確認をお願いします」 と記載されており、不審に思いながら開封すると「雇用保険の追加給付に関するお知らせとお願い」と書
緊急事態宣言が解除されましたが、まだ外出を控え、自宅で過ごす時間が長くなりそうです。 自宅で過ごしている際に、お子さんと一緒に株式投資の勉強をしてみませんか。 今、スマートフォンから簡単に株式投資できる「スマホ証券」が注
2020年5月15日、みずほフィナンシャルグループ(8411)が株式併合をすると発表しました。 ≪画像元：日本経済新聞社≫ 効力発生日は2020年10月1日です。 株式併合は、複数の株式を1株に併合することです。 株主側
そろそろ夏のボーナスを考える季節になりました。 消費者庁のボーナスの使い道の調査によると、貯蓄や消費に充てるという回答が多く、金融商品への投資を検討している人はわずかでした。 日本では貯蓄文化が根強く、金融商品へ投資をし
「株主優待銘柄へ投資したら、権利落ち後に株価が下がってしまった」 こんな経験はありませんか。 今回ご紹介するクロス取引を使えば、株価の変動リスクをおさえつつ、株主優待を格安で手に入れられます。 クロス取引は、注文フローと
今まで「花形」だった株主優待の人気が落ちたり、企業が株主優待制度の内容を再検討したりと、株主優待の価値や内容が見直されています。 コロナ禍でも株主優待を楽しむには、株主優待の利便性や必要性を考慮した上での株式投資が重要で
毎年5～6月に、1年間の住民税をお知らせする住民税の決定通知書（正式名称：給与所得等に係る市民税・府民税 特別徴収税額の決定通知書）が届きます。 昨年、ふるさと納税をした人は、決定通知書を見て、 税額控除がされているか
