全国に営業店を構える対面型証券会社とIT系の証券会社に勤務し、2019年4月に独立しました。金融機関在籍時は、主にコンプライアンス部門に所属し、若手社員教育、コンプライアンス研修、投資信託販売のチェックを主に担当していました。金融機関外での金融教育の必要性を実感し、現在は主に投資信託による資産形成を支援するファイナンシャルプランナーとして活動しています。コーチ資格も保有しており、投資と心理にも着目した情報発信をしています。 ＜保有資格＞AFP、米国CTI認定プロフェッショナルコーチCPCC 寄稿者にメッセージを送る
年が明けて、今年から証券取引を始めようとお考えの方もいらっしゃると思います。 その中には非課税投資制度であるNISA口座の利用をお考えの方も多いのではないでしょうか。 ただ、NISA口座には成人の方であれば一般NISAと
お子さんをお持ちの方は、そろそろ4月の新学期が近づき、慌ただしくなってくる時期かもしれません。 お子さんの進学のタイミングはお子さんの教育費について考える、いいきっかけです。 そこで、今回は各年代の教育費がどれくらいかか
金融庁では、金融事業者に対して顧客本位の業務運営を実現するための明確な方針を策定し、当該方針に基づいて業務運営を行うことを求めています。 そして、実際の取り組み状況を定期的にまとめて発表しています。 直近では、2019年
小さいお子さんがいらっしゃる方は、お正月にいろんな方からお年玉をいただいたと思います。 この時期こそ、お金の使い方についてお子さんとじっくり話し合ってみる良い機会ではないではないかと考えます。 そこで今回は、小さいお子さ
著者は以前、証券会社に勤務しており、毎年年始の1月になると、よくお客さまから「特定口座年間取引報告書」に関する問い合わせがありました。 特に投資を始めて期間が浅い方を中心に、この書類が何なのかわからない方もきっと多いので
これから確定申告の時期に入りますが、普段は確定申告をしないものの今回はする必要がある方もいらっしゃると思います。 その代表的な例が、医療費控除を受ける場合ではないでしょうか。 そこで、今回は医療費控除を受ける場合の確定申
最近、投資信託に類似する金融商品として、ロボアドバイザー（以下、ロボアドと記載）による金融サービスが人気を集めています。 ロボアドは人工知能を利用し自分のリスク許容度等を答えることで、資産運用の助言を行うサービスのことを
年が明けて、確定申告の時期に入ってくる時期になりました。 会社員の方などであれば、確定申告は年末調整で済ませており、普段はあまりしない方も多いかと思います。 ただ、場合によっては確定申告を行うことが必須の場合や、必須でな
著者は10年以上、証券会社に在籍していましたが、金融機関のビジネスは手数料ビジネスです。 お客さまへの提案時に、お客さまのためというより手数料獲得のための提案になる場合があることも否定できません。 ですので、金融機関から
資産運用は余裕資金で行うのが原則です。 そのため投資に回せるお金をいかにして作るかという視点がとても大事になります。 投資に回せるお金を増やす方法は、基本的に収入を上げるか、支出を下げるかの2つです。 今回はこの2つのア
iDeCoは節税のメリットが強調されることが多いですが、注意点もいくつかあります。 特に年金の受け取り方法については慎重に判断することが必要です。 今回は、iDeCoを利用して年金を受け取るときの注意点について書いてみた
年末が近づいてきて、税金関係の手続きを気にされている方もいらっしゃるかもしれません。 さらには、寄付金控除の仕組みのあるふるさと納税を年内に行うことを検討されていらっしゃる方も多いかと思います。 そこで今回は、ふるさと納
資産運用にリスクはつきものです リスクの軽減は、資産運用では必ず考えないといけない事柄であると言えるでしょう。 リスクを軽減する方法の1つに、世界中の複数の資産に投資する国際分散投資が挙げられます。 しかし、国際分散投資
資産づくりをしたい場合、投資を行うことはもちろん必要ですが、その前に毎日のお金の使い方を見直すことも大切です。 お金の使い方を見直せば、今よりも少ない金額で充実した生活を送れるようになれるかもしれません。 このような話し
積立投資で老後生活資金づくりをしていく具体的なステップについては、以前に記事を書かせていただきました。 【関連記事】：【投資初心者におすすめ】積立投資を始める5つのステップ 40歳のiDeCo投資例も紹介 老後生活資金の
個人型確定拠出年金（iDeCo = イデコ）や企業型確定拠出年金（DC）では、積み立てた資金を投資信託等のリスク性のある金融商品を選ぶことが可能な一方で、定期預金や保険等の元本保証型の金融商品で資産運用もできます。 しか
ご自身のライフプランの考える際に、各種のライフイベントごとに、まとまった資金が必要なタイミングがあります。 そのうちの1つで苦労されると思われるものに、お子さんの教育費があります。 お子さんの教育費を確保する方法としては
参議院選挙の際に、「金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書」の内容から、いわゆる「年金2,000万円問題」が話題になりました。 ここで、年金だけで老後資金を用意できないなら、「年金を支払っても損をするだけ」といった話
積立投資が、長期安定的な資産形成に資することが、さまざまなところで言われるようになってきたように感じています。 その反面、投資初心者で、これから積立投資を始めたい方にとっては、どのように始めたらいいのか、悩んでしまう方も
最近、年金に関する不安を感じさせるニュース等も少なくありません。 こういう時代になると、お金をいかにして増やすかという点を、みなさん考えるようになります。 私自身、まさに資産を増やすお手伝いをするお仕事をさせていただいて
自営業者やフリーランスの方は、公的年金が会社員と違い、国民年金にしか加入しません。 そのため、会社員の方以上に、公的年金で不足する老後生活資金を、ご自身で用意する必要があります。 この点につき、国が用意している制度として
転退職の時に必要な手続きを忘れ、企業型確定拠出年金（DC）が宙に浮く加入者が増えているそうです。 6月時点で81万人と、5年で倍増した旨が日経新聞電子版(2019年8月3日記事)にて報道されています。 そこで、今回は、企
8月9日に、金融庁から、「リスク性金融商品販売にかかる顧客意識調査について （最終報告・全体版）」という資料が公開されました。 その資料のP53によると、投資経験者の8割が商品購入後、フォロー・アドバイスを受けていない（
個人型確定拠出年金（iDeCo）（以下、iDeCoと記載）の制度や用い方については、今までも当メディアにて、いくつかの記事にて紹介させていただきました。 ただ、iDeCoに関するサービスを提供する運営管理機関（金融機関等
過去、つみたてNISAや確定拠出年金（iDeCo）（以下、iDeCoと記載します）について、いくつかマネ達にてご紹介させていただきました。 いずれも、非課税制度であり、将来の資産づくりに資する制度ではありますが、実際にど
過去に、優秀な専門家が管理するアクティブ型の投資信託は、購入しない方がよいという趣旨の記事を掲載しました。 【関連記事】：資産運用の専門家が「絶対買わない」投資信託3つ このアクティブ型と対をなす投資信託に、インデックス
投資信託を選ぶ際には、「何を買うか」という視点の他に「何を買ってはいけないか」という視点も大事になります。 下記の通り、過去にも買ってはいけない投資信託について記事を記載していますが、さらに他に視点で見た「買ってはいけな
