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小田 茂和の記事一覧

小田 茂和

小田 茂和

博士持ちのフリーライター兼個人投資家 2011年東京大学大学院理学系研究科生物化学専攻終了。博士(理学)。MRC分子生物学研究所研究員(イギリス)、基礎生物学研究所研究員・助教などを経て現在に至る。スペイン在住。得意分野は政治、経済、投資、科学、社会、食など 寄稿者にメッセージを送る

【株式・中長期投資】安定した利益を長期的に得られる「個別銘柄選び」4つの方法と押さえるべきポイント 画像
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【株式・中長期投資】安定した利益を長期的に得られる「個別銘柄選び」4つの方法と押さえるべきポイント

一般的に、個別銘柄への投資のリスクは高いのですが、その分得られる利益も大きいと言えます。 しかし、多数ある個別銘柄の中から投資先を選ぶのはそれほど簡単なことではありません。 そこで、この記事では個別銘柄の選択に関するヒン

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【投資信託の種類】利益目標の大きさで2種類に大別「アクティブ型」と「パッシブ型」の違いと特徴 画像
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【投資信託の種類】利益目標の大きさで2種類に大別「アクティブ型」と「パッシブ型」の違いと特徴

実は、投資信託にはさまざまな種類があります。 利益目標の大きさという観点からは、アクティブ型とパッシブ型に大きく分類できます。 両者は、主に運用の方法が異なります。 投資信託の種類を理解しておくと選択できる幅が広がり、よ

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【合理的な投資】安定的かつ長期的に利益を増やす「アセットアロケーション」戦略 分散投資の対象と注意点 画像
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【合理的な投資】安定的かつ長期的に利益を増やす「アセットアロケーション」戦略 分散投資の対象と注意点

投資のリスクを回避するために、資産配分(アセットアロケーション)がさまざまなところで薦められます。 アセットアロケーションは、安定的かつ長期的に利益をに増やしていくための戦略で、リスクの低い投資対象から高いものへ分散して

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【大型買収でシェア拡大確実】「新型コロナ検査キット」も手掛ける米医療・科学機器業界2位サーモフィッシャーに注目 独キアゲン株価は20%急騰 画像
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【大型買収でシェア拡大確実】「新型コロナ検査キット」も手掛ける米医療・科学機器業界2位サーモフィッシャーに注目 独キアゲン株価は20%急騰

3月の初旬、ウイルス検査キットや医学実験に使われる試薬を提供している米国の企業サーモフィッシャーサイエンティフィック(以下サーモフィッシャー)が同業者のオランダの企業であるキアゲンを買収することを発表しました。 両社とも

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【株価暴落への対処】「損切りすべき銘柄」と「分析する際の注意」 底を確信するまで買いは待つ 画像
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【株価暴落への対処】「損切りすべき銘柄」と「分析する際の注意」 底を確信するまで買いは待つ

新型コロナウイルス感染拡大の勢いは留まるところを知りません。 同時に世界の株式市場は大暴落し、乱高下を繰り返しています。 損切りと考え、多くの個人投資家が株やETFを売ってしまったのではないでしょうか。 実は、このような

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EU離脱(ブレグジット)の長期的な影響 スコットランド独立なら弱体化 画像
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EU離脱(ブレグジット)の長期的な影響 スコットランド独立なら弱体化

今年の1月末、イギリスはようやくEU(European Union:欧州連合)から離脱しました。 次のプロセスにおいては、EUや他の国と自由貿易協定を今年の12月末までに締結します。 しかし、実際に12月末までに決着でき

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【株式投資】人件費が削減でき仕事効率も上昇する 注目のおすすめRPA関連銘柄4選 画像
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【株式投資】人件費が削減でき仕事効率も上昇する 注目のおすすめRPA関連銘柄4選

前回の記事「【株式投資】今注目の「RPA」とは 衰退している日本経済でも投資するべき分野がある」でRPA業界についての解説をしました。 具体的なおすすめ銘柄を簡単に1つだけご紹介しましたが、今回はさらにおすすめRPA銘柄

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【株式投資】IoTはポテンシャルが高く今後の技術発展も期待できる分野 注目の国内銘柄を4つ紹介 画像
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【株式投資】IoTはポテンシャルが高く今後の技術発展も期待できる分野 注目の国内銘柄を4つ紹介

IT技術は最近新たな展開がなされており、その一つがIoTです。 IoTは、システムの最適化などにより企業の生産能力を高めてくれます。 実際に、国内外のIoT市場は急速に伸びています。 さらに、次世代通信技術である5Gも組

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スペインの不動産投資は今がチャンス 家賃未払いは多いので要注意 画像
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スペインの不動産投資は今がチャンス 家賃未払いは多いので要注意

スペインでも不動産投資は人気があり、マドリードでは年々不動産価格が値上がりしています。 投資だけでなくリタイア後の居住先としても人気があります。 今回は、不動産投資を行うスペインでのおすすめの場所や注意点について解説しま

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【米国ETF】バンガード社「VOO」と「VTI」はどっちが良いか 市場価格が6年以上も上昇中の2つを徹底比較 画像
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【米国ETF】バンガード社「VOO」と「VTI」はどっちが良いか 市場価格が6年以上も上昇中の2つを徹底比較

この記事の最新更新日:2020年8月10日 コロナ禍にあっても上昇を続ける米国株式市場へ投資するには、運用コストが低いETF(上場投資信託)をおすすめします。 その中で「VOO」と「VTI」が特に人気ですが、コロナ禍の半

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【株式投資】今注目の「RPA」とは 衰退している日本経済でも投資するべき分野がある 画像
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【株式投資】今注目の「RPA」とは 衰退している日本経済でも投資するべき分野がある

日本経済は衰退しており、例えば株の投資先としての日本企業の魅力はどんどん無くなっているように見えます。 しかし、これはあくまでも大きな視点で見た場合の話です。 つまり、全体的には下がっても、一方でその状況を利用して業績を

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【海外送金の手数料比較】人気のトランスファーワイズより安い カレンシートランスファーとアジモに注目 画像
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【海外送金の手数料比較】人気のトランスファーワイズより安い カレンシートランスファーとアジモに注目

海外送金を大手の銀行から行うと手数料が非常に高いので、よくトランスファーワイズ(Transferwise)がすすめられています。 ところが、最近はマーケットの様子が変わってきており、トランスファーワイズより安い手数料で海

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将来ほとんどの口座に「口座維持手数料」が導入 すぐに休眠口座を解約する必要はないが対策は必要です 画像
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将来ほとんどの口座に「口座維持手数料」が導入 すぐに休眠口座を解約する必要はないが対策は必要です

先日、三菱UFJ銀行が口座維持手数料の具体的な計画を発表しました。 3大メガバンクの1つである三菱UFJ銀行が導入を始めれば、他の銀行も続いて口座維持手数料を導入するでしょう。 前回の記事では、口座維持手数料が導入される

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【住人募集】イタリアの村で「給与付き、家は1ユーロ(約120円)」 日本でも予想される過疎化対策 画像
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【住人募集】イタリアの村で「給与付き、家は1ユーロ(約120円)」 日本でも予想される過疎化対策

もし、 「給与付き、家は1ユーロで購入可」という条件で、イタリアに移住できる としたらどうでしょうか。 これは、実際にイタリアにある村が行っている試みです。 実は、イタリアやスペインなどの南ヨーロッパの国々における田舎で

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新ECB総裁に女性初クリスティーヌ・ラガルド氏就任 28の国で構成されるEUをまとめる調整力に期待 画像
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新ECB総裁に女性初クリスティーヌ・ラガルド氏就任 28の国で構成されるEUをまとめる調整力に期待

ヨーロッパでは欧州委員会委員長だけでなく欧州中央銀行(ECB, European Central Bank)総裁も交代し、2019年11月にフランス人のクリスティーヌ・ラガルド氏が就任しました。 女性初のECB総裁です。

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先行き不透明な日本経済 大切な資産を守るために個人としてできる対策3つ

多くの方は、日本の経済が衰退していることを認識されていると思います。 バブル崩壊からデフレが長期に渡って続いており、これは「失われた20年」と呼ばれています。 残念ながらアベノミクスは今のところ失敗しており、更新されて失

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「米国株式市場」に投資するべき理由と「バンガード社の米国ETF」のポイントを解説

長い目で見ても米国の経済成長は右肩上がりなので、ETF(上場投資信託)を購入するのであれば米国ETFがよいでしょう。 バンガード社の米国ETFは、ウォーレン・バフェット氏がすすめているということもあり、日本だけではなく世

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【欧州株式】EU在住の筆者が伝える取引事情「手数料は高め」 注目マーケットは独と英 画像
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【欧州株式】EU在住の筆者が伝える取引事情「手数料は高め」 注目マーケットは独と英

日本の証券会社を通してヨーロッパの株を取引されている方が結構いらっしゃると思いますが、ヨーロッパに住んでヨーロッパの株を取り引きしている方はそれほど多くはないと思います。 転勤などでヨーロッパに数年以上住む場合、基本的に

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銀行の「口座維持手数料」導入が現実味を帯びてきた 欧米を例に導入後を検証

最近、 「銀行の普通預金口座における口座維持手数料が導入されるかもしれない」 というニュースをよく耳にしないでしょうか? 実は、これについては数年前から大手銀行を中心に検討されており、現在その可能性が非常に高くなっていま

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国家間経済格差がひどいEU イギリスのEU離脱(ブレグジット)での重要な課題とは 画像
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国家間経済格差がひどいEU イギリスのEU離脱(ブレグジット)での重要な課題とは

イギリスのEU離脱(ブレグジット)はすでにイギリス経済に悪影響を及ぼし始めていますが、ヨーロッパ大陸ではブレグジットの影響を受けて極右政党を勢いづかせることなどにより、欧州連合EU(European Union)自身も政

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ブレグジット(イギリスの欧州連合離脱)はリーマン級の経済危機を引き起こすのか考察します 画像
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ブレグジット(イギリスの欧州連合離脱)はリーマン級の経済危機を引き起こすのか考察します

国民投票から3年以上の準備期間があったにもかかわらず、イギリスはいまだにどのようにEUから離脱するか決まっていません。 このような政治的な不確かさはイギリス経済や世界経済に緩やかな悪影響を与え続けていますが、これはリーマ

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