・6月7日限定キャンペーン
・『オリジナル・グレーズド®』無料配布
・数量限定、先着順
日の出屋製菓が富山県のユニクロ7店舗でコラボイベントを開催。6月7日から9日までの3日間、5,000円以上の購入ごとにくじ引き。当選者には特典があり、おだんごも特別価格で販売。
PayPayが新規登録キャンペーン開始。紹介者とされた人に最大300ポイント。条件を満たすとポイント付与。紹介コードの登録と決済が条件。ポイントはPayPay残高や支払いに利用可。
大分のファミリーレストラン「ジョイフル」が冷凍食品をdショッピングで販売開始。期間限定のお得なセールも実施中。
リクルートのショッピングサイト「ポンパレモール」が、今年の6/30でサービスを終了します。
60歳以上のビジネスパーソンが年金事務所に行く際の準備について解説。有給休暇の取得も考慮し、用意する書類や慎重な準備が重要。年金相談は1回で終わらせたい。歳から亡くなる月まで支給される老齢年金についても注意が必要。
在職老齢年金制度には誤解が多く、報酬から年金がカットされるというのは間違い。報酬が高いからとカットされるのは老齢厚生年金のみで、報酬の元になるのは厚生年金加入事業所から。
キャッシュレスの不正利用増加。ワンタイムパスワード・生体認証の利用が拡大。JCB・ライフカード・三井住友銀行などが採用。生体認証は端末による。高度なセキュリティだが、一部端末では利用できない。
2024年6月、カルディでコーヒー豆半額や全品10％オフセールが全国で開催。開催店舗多数なのでチェックを。半額と10％オフ同時開催も。
いくら安く購入しても、使いにくかったり気に入らないところがあったりすると、結局は使わなくなります。
（関連リンク：https://cashless-shinagawacity.jp/）
7月4日は日本KFCの創業記念日。
イトーヨーカドーでのお買い物レシート、6月は捨てずにチェックを。
コストコはポイントをおさえて買い物すれば本当にお得で、年会費の元を取るのも意外と簡単です。
記事を読んでポイントが貯まるサービスを紹介。月間最大100ポイント以上がGETできる。ポイント貯めつつ知識も得られる。
私はメルカリで不用品を販売し、年収30万円を超える収入を得ており、メルカリ公式サロンのメンバーでもあります。
6月3日から、静岡市限定デジタル商品券「しずとく商品券」の二次販売申込受付が始まりました。
春から続く値上げの再ラッシュ。
ローソンの「お試し引換券」は2024年6月も継続です。
株主優待でアイクリームがもらえる、買える銘柄があります。
ゼロ金利政策でほとんど利息がつかなかった定期預金ですが、昨年あたりからじわじわと金利が上がって満期時に受け取る利息が若干増えています。
日本で利用できる外貨両替機「ポケットチェンジ」の特徴や最新情報が紹介されている。外国人向けの交換先もある。レートは銀行より悪いが、外国の硬貨も交換できる点がおすすめ。操作は簡単でおすすめ。
農林水産省が東京都中央卸売市場に出荷される野菜の生育状況及び価格見通し（令和6年6月）について、主産地等からの聞き取りを行い、その結果について発表しました。
楽天経済圏の中でも、お金の流れの中心にありポイント還元の要でもある楽天カードがポイント還元の改定が発表されました。
先週は、米ハイテク株の上昇が日本のマーケットにも影響して上昇へと向かいそうな週の前半でしたが、週後半には国内金利の上昇が株式市場の重荷となり、株価も大きく下げました。
相続税の支払いが大変な理由について解説。申告期限や未分割の際の対処法、納税資金確保の重要性。
（関連リンク：https://www.smbc-card.com/mem/cardinfo/cardinfo9001629.jsp）
年を取ると、身体機能の低下や生活スタイルの変化によって、住まいの住み替えが必要になるときがあります。
もうすぐ梅雨、そして迫りくる猛暑！
省エネ家電のメリットと補助金制度を解説。家電の買い替えでの節約効果を紹介し、都内の5つの補助金制度について詳しく解説しました。
ゆで太郎での価格改定が発表された。かつ丼の価格が120円上がり、かつ丼には増量玉子やお吸い物も付くようになる。また、のりのり祭りや太郎三昧そば、薬味ねぎ豚丼なども新メニューが登場する。
すかいらーくグループが独自ポイント「すかいらーくポイント」発表。対象ブランド20で活用可能。アプリ経由で貯め・利用。共通ポイントとの二重取りも可。5/23～6/30キャンペーンで2倍。さらなるアプリ改良が望まれる。
節約には様々な方法がありますが、今回紹介するのは、自分が持っているものを再利用する方法です。
今年も始まりました！お中元販売。
（関連リンク：https://dsmartbank.docomo.ne.jp/campaign/campaign013/index.html）
昨年から政府が実施してきた「電気・ガス価格 激変緩和対策事業」が、ついに2024年5月分で終わりを迎えました。
