コスパを重視するなら、どうしても気になるのが年会費無料のクレジットカード。その中の一つが「JCB EIT」ですが、JCB EITはリボ払い専用カード。利用した分をリボ払いでの返済となると、当然金利がかかってきますから、コ
1. 先進医療特約は付けた方がいい？ ほとんどの医療保険、がん保険には先進医療特約が付加できるようになってきた。 今は、逆に先進医療特約が付いていない医療保険、がん保険は売れないとさえ言われているのだ。 先進医療特
新学期が始まると、私にとって最も忙しい時期の始まりだ。高等学校のPTA総会や進路講演会にお声がかかる。 「進学マネープラン講座」や「高校生の進路選択とお金の話」、「思春期の風通しの良い親子関係の話」など、講演内容はさまざ
私の事務所は、ご夫婦揃ってご相談にお越しいただいておりますので、週末や祝日も予約が入ります。大型連休の方がちょっぴり羨ましく思いつつ、GWの真っ只中にこのコラムを書いています。 相談にみえるご夫婦で、実に多くの奥さまが働
先月は我々の日本の不動産鑑定士協会（JAREA）とモンゴルの鑑定人協会（MICA）との業務提携、及び記念の共同セミナーを開催する為にモンゴルのウランバートルに行ってきました。 全4日の行程でしたが、韓国でのトランジットに
国内唯一のクレジットブランド、JCB。ただし、JCBは海外に弱いという噂が根強いです。そこで、マネーの達人編集部は前回、香港へ行って調べてきました。（香港編）。今回はマカオへ。マカオでJCBクレジットカードは使えるのか、
あなたは、カットモデルをやったことがありますか？ 美容師のアシスタント（見習い）の方は、技術向上のための練習が必要です。そして、その練習台になるのがカットモデルです。練習台になるので、タダで切ってもらえます。 美容師さん
住宅金融支援機構が行った民間住宅ローンの借り換えの実態調査によると、約半数（49.8％）の人が借り換え後は固定期間選択型を選び、3人に一人（32.2％）の人が変動金利を選び、全期間固定金利を選ぶ人が17.9％と一番少ない
先日、読者の方からこんなご意見をいただきました。 「以前の記事で、手が出ないと取り上げて頂いたオリエンタルランドですが、 株式分割により手が届くところに来ています。これは買いでしょうか？ 分割株に関する投資について教えて
前回、シニアの資産運用に関し資産配分戦略に基づく国際分散投資をお勧めしました。対象とする資産は国内外の株式・債券そしてREITをとしています。 但し、特に外国債券（外貨建て）については注意が肝要です。 あの有名なグローバ
夫婦の家計管理の方法で、一番いいのは二人の収入も通帳もすべてオープンにして、一括で管理することです。しかし、実際には通帳を渡してしまうことに抵抗がある方もいらっしゃいますよね。わりと多いのは、「妻は夫の通帳を預かって一括
「資産運用」の「資産」を考えてみましょう。 たとえば、『さおだけ屋はなぜ潰れないのか？』で著名な山田真哉先生の『世界一やさしい会計の本です』の中には会社のお金のサイクルがわかる四つの箱がイメージ絵とともに表示されています
四月に俳優の今井雅之氏が「大腸がんのステージⅣ」との公表があり、ご存じの方も多いと思います。 今井氏の大腸がんの原因について某TV番組で「医師」が単に食事の欧米化と「肉」としか発言しなかったことにあきれてしまったのと「が
共働き夫婦でそれぞれに収入があっても、別財布にするよりも、一括管理した方が節約効果は高くなります。別管理していると、相手の収入が気になって不公平感を感じたり、「向こうが貯めているだろう」と甘えが出て散財につながることも。
期待集まる中国の株式市場 世界的規模のQEと原油安、円安効果で日本株は4月に15年振りの高値を更新した。お隣中国も本土（上海と深セン）と香港株がこれまた7年振りの高値と取引高のダブル記録を更新している。 日本株の場合、G
![[PR セミナー] 一生お金に困らない「70－20－10」の法則を身につける 画像](/imgs/p/_HTkEULaQ3fRwJ6dokSY3LfTiN6M3dzb2tnY/4404.jpg)
～お金にあくせくしない方法あります～ 一生お金に困らない「70－20－10」の法則 「貯蓄をしているのにお金が貯まらない」 何故なのでしょう？ ひとつは、金利が低く自分の積み立てた分以上にはならな
社会人1年生になられた人なら、初めての給料を手にした頃ですね。また、この季節街中のフレッシュマンを見るたびにあの頃の自分を思い出し、ちょっとため息をつかれた方いらっしゃいませんか。 給料を貰うって大変なことだな… 給料上
20代から30代にかけて、友達の結婚ラッシュが起こります。祝福の気持ちと同時に、「お金かかるな～……」と、ちょっぴり憂鬱な気持ちになってしまう人も多いのではないでしょうか。 何も考えずにお金を使っていると、まさしく「お呼
平成28年10月から、一定条件を満たしたパートが社会保険加入になりました。 平成28年10月から、一定条件を満たしたパート勤務の方も健康保険や厚生年金に加入することになります。 平成28年10月から、健康保険厚生年金に加
意外に知られていないのですが、住宅ローンを組む際に、返済期間が短いと金利が低くなります。短い、とは20年以下の場合です。 ローンを組むなら金利が低い方がいいに決まっていますが、返済期間を短くすれば毎月返済額は増えるので、
投資活動に携わる人なら誰もが気になる、米雇用統計。統計数値次第で、今後のアメリカと世界の景気の行方を左右すると言っても過言ではありません。 米雇用統計は、基本的に毎月第一金曜日に発表されますが（4月分は5月8日金曜日に発
Q:タワーマンションを使った節税（以下、「タワマン節税」という）が流行っていますが、 裁判で否認され多額の追徴課税が発生したこともあると聞いておりますが、どのような点に注意したらよいのでしょうか？ 解説： タワーマンショ
日経平均が2万を超え、景気の良いニュースもよく聞くようになりましたが、一般家庭ではまだまだその恩恵を受けられていないのが実際のところです。 それどころか、増税や相次ぐ値上げのせいで、家計はより苦しくなっています。こういう
前回のコラムで、資産運用はアセット・アロケーション方針の作成と、資産運用全体に掛るコスト負担の削減が重要と説明しました。今回は、自分で形成する私的年金として「確定拠出年金」を紹介します。 厚生労働省は本年4月3日に大18
今年に入って、相続税の基礎控除額の減額による増税が騒がれていますが、反面、小規模宅地等の相続税の課税価格計算の特例は面積要件等は緩和され、この特例規定を適用できるかたは減税となってきます。 これは、基礎控除額減額分を、一
4月の記事アクセスランキング（訪問者数） 1位 住宅ローン返済、適正な返済額（返済比率）はいくら？ by櫻井 定治 http://manetatsu.com/2014/06/31852/ 2位 住宅ロ
クレジットカードの利用額と還元率に応じて付与されるポイント。年会費無料カードの中で、主な高還元率カードと獲得できるポイントを見てみると… ・レックスカードライト（還元率1.25%）：レックスポイント ・リクルートカード（
筆者は、昨年2月に以下のタイトルで教育資金準備に関するコラムを寄稿した。（「子どもが生まれたら、学資保険に加入！」はもう時代遅れ？） 幸いにも多くの読者にこのコラムを読んで頂き、そもそも教育資金準備はライフプランの中でど
2015年1月より相続税の基礎控除の金額が変わりました 改正前 5,000万円＋（1,000万円×法定相続人の数） 改正後 3,000万円＋（600万円×法定相続人の数） この基礎控除の引き下げにより、“わが家の相続は大
住宅ローンの返済方法を問うと、ほとんどの方が「変動金利、フラット35、10年固定」と答えます。実はこれらの回答は金利の適用期間であって、返済方法ではありません。 では、返済方法とはどういったものでしょうか？ それは、「元
こんにちは、ファイナンシャルプランナーの鬼塚です。先日のコラムで、3年前に、貯蓄ゼロからスタートして1000万円貯めた看護師さんがいるとご紹介しました。今回はその方が貯蓄に成功したポイントについてお伝えいたします。 当時
所得税や住民税などの税金、あなたは銀行引落にしていますか？ 銀行引落は断然便利ではありますが、得したい方には「クレジットカード払い」がおすすめです！ 「税金はクレジットカードで払えないでしょ？」と思ったら大間違い！ すべ
あなたは銀行、郵便局の円だけにお金を預けていないだろうか。今まではそれでも良かったが今は賢明とは言えない。 具体的には外貨に通貨分散してお金を預ける方法だ。海外に口座を開設する方法も1つである。外貨と言っても種類は沢山あ
前回のコラムで、老後資金の目標額が設定されたた後に考えて頂きたいのが、ご自身のリスク許容度(通常は損失量)です。 例えば、資産形成の期間単年度でも損失が出るのが「嫌」、元本保証を求めるのであれば、定期預金、日本の個人向け
![[PR 講座] 家計簿を学んで貯め家計へ 家計簿講座（5月11日・18日/東京） 画像](/imgs/p/_HTkEULaQ3fRwJ6dokSY3LfTiN6M3dzb2tnY/4353.jpg)
家計簿のお悩みは、 ・続かない ・つけ方がわからない ・費目に迷う など、たくさんありますよね。 しかし、そもそも家計簿をつけようと思った理由はなんだったでしょうか？ 立派な家計簿を作成するためではなかったはず。 ・貯金
相続業界で今、最も脚光を浴びているものといえば、「民事信託（家族信託）」と異口同音に返ってきそうですが、正に、相続に携わる士業の先生や不動産、保険業界の方からも、同様にこの制度の名が挙げられると言っても過言ではありません
